株式市場も梅雨空に、世界的な景気不安で海外勢が引き揚げ

　［東京　４日　ロイター］　来週の東京株式市場は梅雨空のように引き続きジメジメした軟調な地合いとなる見通しだ。世界的なスタグフレーション懸念が強まり、クレジット問題も再燃する中、外国人投資家は世界的に株式マーケットから資金を引き揚げている。

　インフレ耐性が強いとみられている日本株も例外ではなく、史上最長となる日経平均株価の１５日連続安に並ぶ可能性も小さくない。頼みの新興国経済も減速の兆しを見せており、瞬間的に株価が上昇しても長続きしないとみられている。　

　来週の日経平均株価の予想レンジは、１万２７００円─１万３５００円。　

　＜欧米企業の決算発表に懸念強まる＞　

　「これでも駄目か」（準大手証券トレーダー）──日経平均株価がスターリン・ショックの１９５３年（５月２１日から６月３日）以来となる１２日続落となった４日、市場からは連続安の記録以上に地合いの悪さを感じるとの声が出た。６月米雇用統計とＥＣＢ（欧州中銀）理事会の２大イベントを無難に通過し米株が反発、為替がドル高／円安基調となったにもかかわらずさえない動きに終始。引けにかけて年金系資金の買いが入ったとの観測も出たが、プラス圏に押し上げることはできなかった。

　売り主体は海外投資家だ。６月２３日―６月２７日の外国人投資家の売り超は２８９２億円と年初来安値を付けた３月ほどの圧倒的なボリュームではなく（３月１０日―３月１４日は９２２６億円の売り超）、ＴＯＰＩＸで見ればプラスの日もあった。だが欧米だけでなく、ベトナムや中国、インドなど資源が乏しくインフレに悩む新興国の株価も大きく下落。「ここまで世界の株が下落すると、他の市場で生じた損失を埋めるための換金売りを日本株に出さざるを得ない海外投資家もいる」（新光証券エクイティストラテジストの瀬川剛氏）という。

　手控え気分は今しばらく続く可能性が大きい。市場関係者の注目は来週以降、徐々に始まる欧米企業の４─６月決算だ。サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題による追加損失懸念がある金融機関だけではなく、販売が大きく減速している自動車メーカーなどへの不安が強まっている。

　アナリストの予想を上回る世界的な商品価格の高騰で、欧米市場はようやく今になって企業業績見通しを引き下げようとしている。「欧米では比較的消費が堅調だったこともありアナリストが製造業の利益の予想成長率を高く置いていた。このため予想株価収益率（ＰＥＲ）が低くなり、年初の株価調整局面でも日本などと比べ欧米の株価は比較的堅調に推移した。だが、ここにきての急速な商品価格の上昇で企業の利益予想を修正をせざるを得なくなっている」（モルガンスタンレー証券ストラテジストの神山直樹氏）という。