日経平均は大幅続落、後場にＣＴＡ主導の先物売り観測

2008年 09月 2日 16:12 JST

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［東京　２日　ロイター］　東京株式市場では日経平均が大幅続落。午前は買い戻しなどで反発して前引けたが、後場は香港株急落などアジア株安を嫌気して売りが先行し、マイナス圏に転じた。

　攻防線と目されていた１万２７５０円を割り込んだことをきっかけにＣＴＡ（商品投資顧問業者）などの海外勢が主体となり、先物での仕掛け的な売りが加速したという。

　市場では「３月の月中平均（１万２６０２円）を下回ったため、９月中間決算を控えた機関投資家などから先物にヘッジ売りが出やすくなった」（準大手証券）との指摘もあった。薄商いのなか、たとえ少しの売りでも下押し圧力は何倍にもなったようで、「短期筋のロスカット売りを誘った」（国内証券）とみられている。

　業種別では石油や海運、機械の下落が目立った。保険や証券、鉄鋼は上昇。東証１部の騰落は値上がり１７０銘柄に対し値下がり１４７８銘柄、変わらずが６４銘柄だった。東証１部の売買代金は１兆９６１８億円と、２兆円割れが続いている。

　きょうの国内株式は、午前と午後で相場ががらりと変わった。午前は前日の大幅下落の反動で買い戻しが入る一方、福田首相辞任の材料を市場が消化しきれず、やや方向感に欠ける展開。後場は一転、先物に振らされる相場となった。ただ、テクニカルな節目以外には、特に売り材料はなかったという。市場からは「アクティブ系のファンドから現物売りが出たことをきっかけに短期筋の先物売りが追随したようだ」（外資系証券）との観測が聞かれた。

　福田首相の辞任については、海外投資家の評価に委ねられているとの見方が少なくない。明和証券シニア・マーケットアナリストの矢野正義氏は「海外投資家の反応が最大の焦点。米株市場で反応があるかどうかに注目している」という。一方、立花証券執行役員の平野憲一氏は、次期首相候補としては麻生太郎氏が有力との観測は海外投資家にプラス材料として好感され、日本株売りにはならないとみている。「グローベックスが依然しっかりと推移していることからも、今晩の米株が軟化するという警戒感は感じられない」と述べた。

　個別銘柄では、みずほフィナンシャルグループ(8411.T: 株価, ニュース, レポート)などの大手銀行株が後場、反落した。ソニー(6758.T: 株価, ニュース, レポート)やトヨタ自動車(7203.T: 株価, ニュース, レポート)も売りに転じた。国際石油開発帝石ホールディングス(1605.T: 株価, ニュース, レポート)や丸紅(8002.T: 株価, ニュース, レポート)などの商社は終日、軟調。ハリケーン「グスタフ」の勢力が弱まったことを受けて米原油先物が下落したことが嫌気された。ＴＯＴＯ(5332.T: 株価, ニュース, レポート)がさえない。１日に発表した２００８年９月中間期業績予想の下方修正が嫌気された。