日経平均大幅続落、幅広く売られ300円超える下げ

［東京　５日　ロイター］　東京株式市場では、日経平均が３００円を超える下げとなり、１万２２００円台に下落。銀行株、輸出関連株など主力株が幅広く売られた。世界景気の低迷でセンチメントが悪化、ファンド勢の売りに短期筋の売りが重なり、個人投資家の追い証売りも加わった。

　東証１部の騰落は値上がり２２７銘柄に対し値下がり１４４５銘柄、変わらずが４３銘柄だった。

　欧州中銀（ＥＣＢ）の理事会をきっかけに欧州景気への懸念が強まり、５日の米雇用統計への不安も加わって欧米株が大幅安。ドルが一時１０５円台まで急落したこともあり、東京株式市場でも売りが先行する展開になった。３メガバンクが売り気配で始まるなど、銀行株、輸出関連株、商社株など主力株が軒並み売られ、ほぼ全面安のスタートとなった。

　パフォーマンスの悪化したヘッジファンドの閉鎖などが表面化し始めていることから、市場ではヘッジファンドの手仕舞い売りへの警戒が広がっており「解約売りも含めたファンドの換金売りが株価を圧迫している。これをにらんで短期筋が売り乗せし、株価の下げで個人投資家も追い証売りを迫られている」（投信）との声が聞かれた。「リンク債に関連した売りも出ているようだ」（投信）との声もあり、日経平均は一時１万２１００円台まで下値を切り下げた。

　ただ、売り一巡後は先物に下値での買い戻しも入り、ドルが一時１０７円前後まで戻したこともあって日経平均は下げ渋った。「これまでの株価の下げで米雇用統計の悪化はかなり織り込んだ。事前予想通りでも織り込み済みとして買い戻される可能性がある。１万２０００円台前半なら水準感からのロングも持ちやすい」（準大手証券）との見方が出ていた。

　先物の買い戻しだけでなく、売り気配で始まった三菱商事8058が一時前日比プラスに転じるなど現物株の一角にも買い戻す動きがみられた。

　東証１部売買代金は２兆３２９４億円とじわり膨らんだが、３００円を超える下落幅を考えれば「買い物薄による真空地帯の下げの側面が大きい。ファンド勢の売りが規模を伴って出てきているわけではない」（別の準大手証券）との見方が出ていた。

　個別銘柄では、みずほフィナンシャルグループ8411など銀行株が売られた。トヨタ自動車7203やソニー6758など輸出関連株も軟調。

　ＳＵＭＣＯ3436が大幅安。日本ハム2282も売られた。三井海洋開発6269も売り先行。ブリヂストン5108は小幅高。セブン＆アイ・ホールディングス3382も小高い。川崎汽船9107が堅調に引けた。