来週の株式市場は不安定な動き、上値重い展開か

　［東京　１４日　ロイター］　来週の東京株式市場は、方向感の定まらない不安定な動きとなりそうだ。金融危機の根深さや実体経済の悪化が意識され、投資家の多くはリスク回避の姿勢を継続している。

　商いが膨らまず、短期的な先物売買で指数は振れやすい。不況を裏付ける経済指標が相次ぐと予想される半面、持続的な株高を期待するような材料に乏しく、日経平均は上値の重い展開が見込まれる。

　来週の日経平均株価の予想レンジは、８０００円─９０００円。

　＜世界景気の下振れリスク意識で現金化は継続か＞

　１４─１５日に金融危機対応を協議する緊急首脳会合（金融サミット）がワシントンで開催される。金融問題に焦点を絞り、世界規模で政策協調を目指すという異例の会合だが、株式市場では積極的な買い材料として織り込んではいない。実体経済が悪化する中で「サミットの結果によっては市場に失望感が広がる恐れもある」（大和住銀投信投資顧問チーフストラテジストの門司総一郎氏）とむしろ警戒感を示している。

　金融危機に対する一時の過度な不安心理は緩んでいるが、世界景気は下振れリスクが強まっている。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は１３日発表した世界経済見通しの中で、加盟３０カ国の主要国経済はすでにリセッション（景気後退）入りしたと分析、後退局面は長期化するとの見方を示した。「景気の先行き懸念が上値を抑える。海外ヘッジファンドの解約売りは一服するが、ファンドマネジャーのリスク回避指向は根強く、現金化の動きが続きそうだ」（東海東京証券エクイティ部長の倉持宏朗氏）との声も出ている。

　日米とも決算発表は一巡したが、好材料は乏しかった。日経平均の予想ＥＰＳ（一株利益）は６００円程度まで低下。現状の予想ＰＥＲ（株価収益率）は１３―１４倍とすでに割安感が薄れている。テクニカル面では２５日移動平均線（８６６７円４６銭＝１４日）が上値を圧迫するなど市場環境はネガティブな要素が多い。

　＜需給は最悪期を脱出との見方も＞