09年の株式相場テーマ、1番人気は環境関連

　［東京　２４日　ロイター］　２００９年の相場テーマとして環境関連が注目されている。ロイターが実施した市場関係者３０人に対するヒアリング調査で１番人気となった。引き続き環境問題が深刻化する中、オバマ次期米政権の誕生で関連ビジネスが拡大するとの見方も出ている。

　２位には景気悪化を映して生活防衛関連、３位には円高や商品市況下落に伴い円高・原料安メリット関連が、それぞれランクインした。

　関係者から票を最も集めた「環境関連」だが、実は２００８年の有望テーマとしても高く支持された経緯がある。日本で開催された北海道洞爺湖サミットにおいて、環境問題が主要議題になるとの期待感が大きかったのがその背景。イベントが絡んだテーマの場合、通常ならそのイベント終了後に人気が急低下するケースが多い。今回、環境の人気がさらに上がった理由として「景気の状況に関係なく議論される性質があり、ディフェンシブ性も備えている。また、相場が低迷する場面や回復期には材料株が物色されることが多いが、銘柄のすそ野が広い環境関連はそうしたニーズにマッチしそうだ」（東洋証券・シニアストラテジストの児玉克彦氏）といった点が挙げられている。

　また「原油価格が下落しても、地球温暖化は世界的な問題。オバマ次期米大統領の政策にも合致している」（ＳＭＢＣフレンド証券・投資情報部部長の中西文行氏）、「オバマ次期米大統領がブッシュ時代とは異なり環境に力点を置く政策を実施しそうなことから、環境関連が注目される可能性が高い」（エース証券・専務の子幡健二氏）などの声も出ていた。

　オバマ次期米大統領は、エネルギー長官にノーベル賞受賞者のスティーブン・チュー氏を指名するとともにホワイトハウスのエネルギー・環境政策を調整する新組織のトップにブラウナー元環境保護局（ＥＰＡ）長官を指名。ＥＰＡ長官にジャクソン・ニュージャージー州知事首席補佐官、ホワイトハウスの環境評議会議長にサトリー・ロサンゼルス市助役を指名した。チュー氏は、地球温暖化への人気的な影響を否定していたブッシュ政権に批判的な人物として知られている。

　こうした陣容で、米次期政権のエネルギー・環境チームは、再生可能エネルギーの利用拡大と環境関連の雇用創出を図り、輸入原油への依存度低減を目指すとみられている。こうした米政界の急激な“環境変化”が、環境関連ビジネスにとっては大きなプラスになると期待されている。

　２位にランクインした「生活防衛関連」は、景況悪化を象徴した相場テーマとも言える。今回のヒアリング調査では、具体的な個別銘柄について問わなかったものの、２００３年に株価が底打ちする以前の景気悪化局面において物色された経緯があるファーストリテイリング(9983.T: 株価, ニュース, レポート)や、コンビニエンスストア株などが再び活躍するとの見方が出ていた。

　日本を含めて世界各国で競うように景気拡大策を打ち出し、その効果が出た場合でも「消費者が景気の先行きに自信を持てなければ、価格に対するシビアな意識はそのまま」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）という。消費者の生活防衛による「安物消費」の流れは当面は変わらず、これにマッチした銘柄が人気を集めるとの指摘がある。