日経平均小幅続落、手仕舞い売りにも底堅い

　 ［東京　９日　ロイター］　東京株式市場では日経平均が小幅続落。今晩の米雇用統計の結果を見極めたいとの投資家が多く様子見姿勢となった一方、３連休を控えての手仕舞い売りが出るなか、大引けにかけては下げ渋り、底堅い推移となった。

　ソニー(6758.T: 株価, ニュース, レポート)など主力株の一角は下げ渋り、市場では「まだ多くはないが、実需マネーも入ってきているようだ」（国内投信）との観測が出た。

　業種別では海運、証券、パルプ・紙が上昇。小売や食品もしっかりだった。半面、自動車、精密機器、不動産の下げが大きかった。

　東証１部の売買代金は１兆３８２３億円と薄商い。東証１部の騰落は値上がり５５９銘柄に対して値下がり１０４９銘柄、変わらずが１０８銘柄となった。

　きょうの日経平均は、香港株の反発などを受けて後場に一時、切り返す場面もあったが、今晩の米雇用統計の発表を控えて様子見姿勢が強いほか、３連休を控えての手仕舞い売りに押された。

　ただ、国内材料に乏しく、円高の進行など外部要因で下押し圧力が強い割には底堅いとの見方が多い。市場では「第３・四半期の決算発表が近いが、ハイテク株も戻ったあとの利益確定売りにとどまっており、下値を売り込むムードはない」（信託）、「現物の主力株に国内年金などとみられる比較的まとまった買いが断続的に入った。利益確定売りが出やすい水準だが、戻り売りを着実にこなしている」（大手証券エクイティ部）などの声が相次いだ。

　来週はアルミ大手アルコア(AA.N: 株価, 企業情報, レポート)などを皮切りに、米国で企業業績の発表が本格化する。明和証券シニア・マーケットアナリストの矢野正義氏は「年明けのオバマ・ラリーから一転、来週は実勢悪を意識する動きとなるかもしれない。ただ、オバマ新政権への期待感は継続し、大きく崩れることはないだろう」とみている。　

　個別銘柄では、野村ホールディングス(8604.T: 株価, ニュース, レポート)、住友金属鉱山(5713.T: 株価, ニュース, レポート)、新日本石油(5001.T: 株価, ニュース, レポート)、ファーストリテイリング(9983.T: 株価, ニュース, レポート)、ソフトバンク(9984.T: 株価, ニュース, レポート)などが堅調。