ロイター個人投資家調査：ＤＩは‐20に大幅改善、年内は「ドル高／円安」が過半数

　［東京　２３日　ロイター］　ロイターが２３日にまとめた個人投資家４月調査によると、日本株への投資スタンスを示すロイター個人投資家ＤＩ（「強気」の割合から「弱気」の割合を引いて算出）はマイナス２０となり、過去最悪だった前月のマイナス７４から大幅に改善した。

　株価や景気への不安感が後退したことを背景に、前月からの改善幅は２００６年１月の調査開始以来、最大となった。

　今回の調査では、外為証拠金取引（ＦＸ）への興味を示す回答が全体の４割となり、２００７年６月にこの項目を聞き始めて以来の最高水準を付けた。年内は「ドル高／円安方向を試す」との回答が５６．８％と過半数を占めたほか、ドル高値については「１０５─１１０円」が２４．８％と最も多かった。為替リスクについては「特に対応していない」との回答が５８．９％に上った。

　調査に回答したのは、ロイター．ＣＯ．ＪＰの個人投資家向けメールマガジン購読者である全国の個人投資家７５４人（男性９２％、女性８％）。回答者の年齢層は２０代が４％、３０代が１８％、４０代が２８％、５０代が２２％、６０代が２１％、７０代以上が７％だった。

　調査期間は４月６─９日。調査期間中は日経平均株価が９０００円目前まで上昇、為替は１ドル１０１円を回復する場面があった。　

　＜個人投資家ＤＩは過去最大の改善幅＞　

　日本株への投資スタンスを示すロイター個人投資家ＤＩはマイナス２０となり、前月のマイナス７４から５４ポイントも改善した。

　「強気」との回答者からは、株価や景気の底入れを指摘する声が多く、「株価は景気に先行して上昇基調にある」（６０代男性）、「すでに底をついたと思うし、経済低迷に慣れた」（４０代男性）、「恐怖心が段々薄れて、気分が落ち着いてきた」（７０代以上男性）との声が相次いだ。一方で「生産・在庫調節が進み、とりあえず底打ち感が見られるが、このまま内需がある程度上向かないと再び弱気になると思う」（４０代男性）と見方も出ていた。