来週の日経平均、高値圏で一進一退の展開へ

　［東京　１２日　ロイター］　来週の東京株式市場は、高値圏での一進一退となる見通し。日経平均は１１日に１万円の大台を回復した後、じりじりと上値を切り上げ１万０１００円台まで上昇した。日経平均株価の予想レンジは９７００─１万０５００円。　

　１万円という水準に対する高値警戒感は根強い半面、売り残が依然、積み上がっていることなどから、需給面は良好だという。６月第３週（１５─１９日）は、米国の経済指標など外部要因をみながら、売り方がどこまで買い戻すかが鍵となりそうだ。

　大阪証券取引所の発表によると、６月限日経平均先物・オプションの最終決済に関わる日経平均のＳＱ（特別清算指数）は１万０１４７円６５銭となった。１２日の東京市場で日経平均はこのＳＱ値の水準を超え、市場では「ＳＱ値を上回り、売り方の買い戻しが加速し上値余地が広がる可能性がある」（明和証券シニア・マーケットアナリストの矢野正義氏）との声がきかれた。

　半面、日米の株式は景気回復期待が先行して買われてきたが、日経平均については騰落レシオなどテクニカル面で過熱感が続いており、景況感の先行きについては警戒感も根強い。「何か決定的な材料が出ない場合、こう着感が強まるかもしれない」（国内投信）と慎重な声も出ている。　

　１５─１９日の週の材料としては、まず米国の住宅関連、物価関連指標の発表が注目されるという。１６日には５月の卸売物価指数、１７日に５月消費者物価指数の発表がある。三菱ＵＦＪ投信ストラテジストの石金淳氏は「前年比でプラスになるなど、物価で強い数字が出た場合、債券が売られ長期金利に一層の上昇圧力がかかる可能性があり、要注意だ」と指摘している。

　住宅関連では１６日に５月住宅着工件数、１７日に米住宅ローン・借換え申請指数が発表される。米長期金利の上昇で住宅ローン金利も上昇圧力がかかり、景気回復に水を差すという警戒感も出始めていることからも、市場の関心が集まりそうだ。

　そのほか、１５日の６月ＮＹ州製造業業況指数（連銀）や１８日の６月米フィラデルフィア地区連銀業況指数が、直近６月の景況感をいち早く示す指標として注目されそうだという。

　世界的な流動性増加を背景に国際商品市況や新興国市場が活発化し、リスクマネーの台頭が目立っている。リスク許容度の高まりは株式にも波及しプラス材料となる半面、ガソリン価格や原料コストなどの上昇を通じて景気の回復基調を腰折れされるリスクも併せ持っている。