来週の日経平均、梅雨空のように重い展開へ

　［東京　２６日　ロイター］　来週の東京株式市場は、上値の重い展開が予想されている。６月日銀短観など改善が予想されているマクロ指標の発表が相次ぐが、ある程度の景気回復は織り込み済みとして、買い材料とは受け止められない可能性が大きいという。

　景気回復予想を強めるような材料が出なければ梅雨空のように湿った展開になるとの見方が多い。ただ世界的にマネーは引き続き潤沢であり、６月中間期末を狙ったドレッシング買いが海外勢から入る可能性があるほか、アジア株や新興国株に比べ出遅れている欧米株が戻りを鮮明にすれば日本株を引き上げる要因になるとみられている。

　日経平均株価の予想レンジは９６００─１万０１００円。

　＜短観などが景気回復示しても、想定範囲内なら織り込み済み＞

　ロイターがまとめた民間調査機関の予測は、２９日発表の５月鉱工業生産指数は前月比７．０％の上昇、７月１日に発表予定の６月日銀短観での大企業製造業の足元ＤＩは３月比１６ポイント改善のマイナス４２となっている。いずれも大幅な改善予想であるが、市場では織り込み済みとの見方が多い。「コンセンサス予想値から振れれば市場もある程度反応すると思うが、ノイズのようなもので、市場の景況感に大きな影響はないだろう」（損保ジャパン・アセットマネジメント、シニア・インベストメント・マネージャーの菅原繁男氏）とみられている。

　世界銀行に続き、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が２０１０年に向けた景気回復シナリオを提示。国際通貨基金（ＩＭＦ）も数週間以内に世界経済見通しを上方修正する公算が大きい。日本だけでなく、世界でも景気回復はある程度織り込まれているとみられるが、期待先行の部分も少なからずある。

　米労働省が発表した新規失業保険週間申請件数（６月２０日終了）は前週から１万５０００件増加し６２万７０００件と予想外に増加。２日発表予定の６月米雇用統計への警戒感が強まっている。日本の５月の完全失業率（３０日発表）の予測中央値も５．２％となり、４月の５．０％からさらに上昇する見込みだ。雇用などの落ち込みは厳しい。雇用は遅行指標と言われるが、雇用悪化による消費への影響は引き続き懸念材料となっている。

　市場では「米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を通過し、イベントトレードは一巡した。材料不足で手詰まり感がある。景気回復は中国やインドなど一部の国だけであり、先進国に景気回復の実感はほとんどない。株価が現在の水準から上昇するには企業の４─６月期決算などで明るさが見える必要がある」（準大手証券トレーダー）と、株価の一段高に慎重な見方が出ている。