〔クロスマーケットアイ〕ソニー<6758.T>が象徴する株市場の明るさ、個人投資家も活発化
<東京市場 15日>
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日経平均 |国債先物6月限 | 国債292回債 |ドル/円(14:50) |
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14263.41円 | 134.76円 | 1.705% | 104.87/90円 |
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+144.86円 | -0.21円 | +0.035% | 105.07/11円 |
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注:日経平均、国債先物は前引け、現物の価格は午前11時の値。
下段は前営業日終値比。為替は前日NY終盤。
[東京 15日 ロイター] 15日の東京マーケットは、日経平均.N225が一時前
日比200円を超す上昇になるなど、株式市場に明るさが目立った。好決算を発表したソ
ニー(6758.T: 株価, ニュース, レポート)がストップ高となって「ソニー効果」の声も浮上。円安や鋼材値上げ、海運
市況の好調など、株価押し上げ材料が久しぶりに揃い、株価の下落とともに影をひそめて
いた個人投資家の買いもにわかに出てきたとの声が広がっている。
ただ、米景気への悲観論後退でマーケットに安心感が広がる一方、このところの株価上
昇で割安感もかなり薄まってきているとの指摘も出ている。
株式市場では日経平均が続伸し、取引時間中としては1月11日以来の水準となる1万
4300円台を回復した。ドル/円が105円台に進んだ円安を好感して、自動車、ハイ
テクなどの輸出関連株が買われたほか、不動産株などへの買い戻しも続いた。「先物主導
の上昇相場から現物大型株が主導する相場に変わったことで投資家心理が好転。海外勢だ
けでなく、出遅れた国内勢も持たざるを得なくなり、買いを入れている」(ユニマット山
丸証券法人営業部マネージャーの藤井勝行氏)という。
<久しぶりに目立つ個人の株買い>
象徴的な動きをみせたのがソニー(6758.T: 株価, ニュース, レポート)だ。予想を上振れる業績見通しを発表したこ
とで大量の買いが先行。寄り付きからストップ高まで上昇した。前日にはNTT(9432.T: 株価, ニュース, レポート)
がストップ高まで買われるなど流動性の高い大型株への資金流入が目立っている。
こうした動きは、海外勢の買いだけでは説明しにくい。新光証券・エクイティ情報部次
長の三浦豊氏は「前週から個人の信用の買いが増えており、投資家層が厚くなってきた印
象がある。個人投資家は、この流れに乗り遅れまいとする姿勢となっているのではないか
」とみている。
他方で「ディーラーなど短期資金の動きも活発化している。ファンダメンタルズよりモ
メンタムを重視する投資家の相場だ」(外資系証券)との声もある。
株高が続く半面、市場には警戒感も出ている。ファンドクリエーション投信投資顧問・
シニアファンドマネージャーの山田拓也氏は「PER(株価収益率)でみても割安感は薄
れてきており、TOPIXの1400ポイントより上は上昇率が鈍くなりそうだ。海外経
済や為替などファンダメンタルズで変化が起きなければ、現状より上値は買いにくい」と
指摘している。
<東京市場でもグローバル・インフレ警戒の声>
また、東京株式市場でも、インフレリスクへの警戒感が話題になり始めている。いちよ
し証券・投資情報部チーフストラテジストの高橋正信氏は「4月の米CPIの上昇率が予
想より低かったとはいえ、これでインフレ懸念が落ち着くわけではない。一方で米当局が
潤沢な資金供給を続けており、インフレはぎりぎりまで無視しそうだ。頭をインフレに切
り替えれば、ある程度は債券から株にシフトせざるを得ないため、これに追い込まれて踏
み上げが起きている」と指摘。その上で「好調が見込まれる日本のGDPの発表までは、
こうした状況が続くだろう。しかし、その後はインデックスで上がっていくことはない。
インフレ環境のなかで選別色が強まるだろう」とコメントしている。
外為市場では、ドル/円が1週間ぶりのドル高値となる105.43円まで上がった。
ただ、上値では待ち構えていた売りに押され、いったん104円後半に反落。市場では「
株が堅調だとドルが売り込めない。ちょうど米国の減税効果も出てくれば、さらにドル買
い要因になる。全体の構図はさして変わってないが、しばらくドル/円はドルがサポート
される展開ではないか」(都銀)との声が出ている。
<一段の株価上昇なら、長期金利もレンジ切り上げか>
円債市場では5年利付国債の入札が「テールの流れなどをみてもよくなかったが、事前
予想が悪かったので、ほっとして買い戻した国内勢が多かった」(邦銀関係者)という。
また、朝方に発表された3月機械受注が弱かったことも「株高の割りに、相場が崩れて
いない要因」(別の邦銀関係者)との声が出ている。
ただ、このまま日経平均が上がって「1万5000円台に乗せる展開になれば、長期金
利のレンジは1.5─1.7%から1.7─1.9%にシフトするだろう」(冒頭の邦銀
関係者)との声が多くなっている。
円債市場では、株式市場以上にグローバルなインフレ懸念に神経質になっている。ある
外資系証券の関係者は「円債の取引量のうち、長期ゾーンを中心に半分は海外勢が占めて
いる。米市場で長期金利が上がってくれば、彼らは連動して円債市場でも売ってくる。そ
ういう展開では、国内勢の想定とは全く別に長期金利が上がることも考えられる」(外資
系証券)との見方が出ている。
(ロイター日本語ニュース 田巻 一彦;編集 宮崎 大)
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