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〔マーケットアイ〕株式:日経平均・日足は「小陰線」、75日線を下回る
2017年3月22日 / 06:51 / 8ヶ月後

〔マーケットアイ〕株式:日経平均・日足は「小陰線」、75日線を下回る

[東京 22日 ロイター] -   

<15:40> 日経平均・日足は「小陰線」、75日線を下回る

日経平均・日足は上下に短いヒゲを伴う「小陰線」。新たなマド(1万9183円27銭―1万9337円22銭)を空けて下落し、昨年11月以降の「トランプ相場」で支持線となっていた75日移動平均線(1万9208円08銭=22日)を割り込んだ。約3カ月続くもち合い圏を下放れたわけではないが、1万9400円前後に需給のシコリを残し、早期の高値更新期待は後退した。ボリンジャーバンドでは拡散の兆しが出ている。このまま弱い足が続くと下方へのトレンド発生もあり得る。終値ベースで1月24日安値(1万8787円99銭)を割り込まずレンジ下限を維持できるかどうかが焦点になる。

<15:10> 新興株は反落、東証1部の大幅安で心理悪化

新興株式市場は軟調。日経ジャスダック平均、東証マザーズ総合がともに反落した。市場では「東証1部の大幅安で投資家心理が悪化した。IPOラッシュのタイミングであり、先行きの需給の緩みも意識されている」(国内証券)という。そーせいグループ、サイバーステップが安く、ユークスも売られた。半面、アエリア、ほぼ日はしっかり。前日マザーズ市場に新規上場し、初日値付かずとなっていた力の源ホールディングス、インターネットインフィニティーの2銘柄はいずれも公開価格を大幅に上回る水準で初値を形成。順調なスタートとなった。

<14:16> 日経平均は安値圏、任天堂が商い伴って独歩高

日経平均は安値圏、1万9080円付近で推移している。任天堂が売買高を伴い独歩高。市場では「1ドル111円台では輸出企業の業績懸念が高まるレベルでもない。日経平均の上値はしばらく重そうだが、目先はレンジを下抜けるほどの悪材料が出るとも考えにくい」(国内証券)との声が出ている。

<13:19> 日経平均は軟調継続、ボラティリティ指数は3週間ぶりの高水準

日経平均は軟調継続、1万9070円近辺で推移している。東証33業種中、その他製品がプラスに転じている。日経平均ボラティリティ指数は18ポイントを超え3月1日以来の水準まで上昇している。市場では「米トランプ政権の政策の遅れ、米国が利上げしたにも関わらず円安が進まない、原油安、森友学園問題、などの複数の要因が重なって今の株安が起きている。短期的にはボラティリティが高まりやすい状況にある」(ネット系証券)との声が聞かれた。

<11:35> 前場の日経平均は大幅続落、米株安と円高で3週間ぶり安値

前場の東京株式市場で日経平均株価は前日比390円51銭安の1万9065円37銭となり、大幅続落した。米トランプ政権の政策の遅れが懸念され、米国株が急落。為替は1ドル111円台前半まで円高が進行した。外部環境の悪化を嫌気し、主力株は総じて売り優勢となった。指数は一時400円超安となり、取引時間中としては2月27日以来約3週間ぶりの安値水準を付けた。

東証33業種全てが下げる全面安となった。米国で金融株が売られた流れを引き継ぎ、保険、証券、銀行が下落率の上位。円高を受け主力輸出株に業績悪化懸念が広がり、ホンダは3.22%、マツダは2.8%、トヨタは2.65%、それぞれ下落した。

北朝鮮が22日朝、東部元山付近からミサイル数発を発射した可能性があると報じられたことも株安/円高に拍車をかけた。

   ケイ・アセット代表マーケットアナリストの平野憲一氏は「米トランプ政権の政策実行性は以前から不安視されていたが、ここに来て不安が表面化した形だ。米相場や米景気がこれで終わりというわけではなく、こういった一時的な不安の表面化はこれから何度も起きる」と話している。

東証1部騰落数は、値上がりが135銘柄に対し、値下がりが1825銘柄、変わらずが50銘柄だった。

<11:14> 日経平均が400円超す下落、北朝鮮がミサイル発射の可能性と報道

日経平均は前日比で400円を超す下げとなった。共同通信によると、日本政府関係者が22日、北朝鮮が同日朝、東部元山付近からミサイル数発を発射した可能性があると明らかにした。報道を受け株安/円高が進行している。

<11:00> 日経平均は下げ幅拡大、東証1部銘柄の87%が下落

日経平均は下げ幅を拡大、一時、1万9100円を割り込んだ。東証1部全体の値下がり銘柄数の割合は87%となっている。市場では「今晩の米株がさらに下げるのではないかという不安感から買い戻しが入りにくい」(独立系ストラテジスト)との声が出ていた。

<10:10> 日経平均は大幅安、主力株に海外勢の売り

日経平均は300円超の大幅安。1万9100円台で推移している。市場では「上値の重かった主力大型株に海外投資家からややまとまった売りが出ている。今のところウエート調整の範囲内だが、今後のトランプ政策の動向次第では一段の調整もあり得るため押し目買いを入れにくい」(国内証券)との声が出ている。

<09:10> 寄り付きの日経平均は300円超安、米株安と円高でリスク回避

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前日比309円26銭安の1万9146円62銭となり、大幅続落して始まった。米トランプ政権の経済対策が迅速に進まないのではないかとの懸念で米国株が急落。為替も1ドル111円台後半と円高が進んでおり、リスク回避の売りが先行している。

東証33業種全てが下落する全面安。米国市場で金融株が下落した流れを引き継ぎ、保険、銀行、証券の下落率が大きい。自動車、電機など主力輸出株も軟調で、トヨタ、ホンダ、パナソニックは2%超安となっている。

<08:32>  寄り前の板状況、主力株は総じて売り優勢

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車、ホンダ、キヤノン、ソニー、パナソニックが、そろって売り優勢となっている。

指数寄与度の大きいファーストリテイリング、ファナックも売り優勢。

三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループも売り優勢となっている。

(ロイター日本語ニュース 金融マーケットチーム E-mail:scoopeqt@thomsonreuters.com 電話:03-6441-1787)

関連データ:東証第1部出来高上位30銘柄,東証第1部値上がり率上位30銘柄,東証第1部値下がり率上位30銘柄,日経平均株価, TOPIX(東証株価指数),TOPIX CORE30,JPX日経インデックス400,日経ジャスダック平均株価,東証マザーズ指数,日経225先物,SGX日経225先物,TOPIX先物,日経225オプション, 株式関連指標の索引ページ

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