[東京 19日 ロイター] - 石油関連株が軟調。東証33業種で、鉱業、石油・石炭製品が値下がり率上位となっている。個別では、INPEX、日鉄鉱業が3%超安、コスモエネルギーホールディングスが4%超安となっている。ENEOSホールディングス、出光興産も安い。市場では「米国株式市場で景気敏感株が売られた流れを引き継いだ。景況感の悪化と、テーパリング(量的緩和の縮小)の早期開始への懸念が嫌気されている」(国内証券)との声が聞かれる。
19日の米WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)は6日続落し、1バレル=64ドル近辺と5月24日以来の低水準となっている。新型コロナウイルスのデルタ株の感染が世界的に拡大したことを受け、経済活動の制限に伴って燃料需要が鈍化するとの懸念が台頭している。
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