［１６日 ロイター］ - １６日中盤の東南アジア株式市場は、他のアジア市場に追随して、おおむね下落した。北朝鮮が韓国との南北閣僚級会談を中止したことが悪材料になった。また、米国債の１０年債利回りが７年ぶり高水準となり、域内株式市場からの資金流出が加速するとの不安が生じた。
ＭＳＣＩアジア太平洋株指数（日本除く）は０．２％安。
マニラ市場の主要株価指数ＰＳＥｉは、１．７％安まで下げた。３営業日続伸の後で利食い売りが出た。海外からフィリピンへの送金額が３月に減少したことも地合い悪化を招いた。ＳＭインベストメントは一時２．２％安。不動産デベロッパーのＳＭプライム・ホールディングスは２．５％超下落した。
シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数（ＳＴＩ）は一時０．５％安。不動産株に引き下げられ、シティ・デベロップメントは３．２％まで下落した。
ジャカルタ市場の総合株価指数は３営業日続落し、一時１．６％安。金融株と消費関連株が安く、ユニリーバ・インドネシアは４．５％安と大幅に下げた。
一方、クアラルンプール市場の総合株価指数ＫＬＣＩは０．４％高。携帯通信大手マキシスは２．７％高、有料衛星放送最大手アストロ・マレーシアは２．９％も上昇した。
バンコク市場のＳＥＴ指数は０４２０ＧＳＴ時点で０．６２％安、ホーチミン市場のＶＮ指数は０．３５％安。 (アジア株式市場サマリー)