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東南アジア株式・中盤=おおむね小動き、マニラは1週間ぶりの大幅上昇

[11日 ロイター] - 中盤の東南アジア株式市場は、米国の新たな対中制裁関税の発動が迫る中、おおむね小動きとなっている。投資家は、政策金利の据え置きが予想されている米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果も注視している。

0438GMT(日本時間午後1時38分)時点で、マニラ市場の主要株価指数PSEiは0.65%高と、上昇率が約1週間ぶりの大きさとなっている。複合企業SMインベストメンツ・コープは1%高、アヤラ・ランドは0.6%高。

シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI)は0.29%高。OCBC銀行と食品加工大手ウィルマー・インターナショナルの上昇にけん引されている。

クアラルンプール市場の総合株価指数KLCIは0.13%高。時価総額が大きい金融株が上昇しており、マラヤン・バンキングとRHB銀行がそれぞれ0.2%高、0.7%高となっている。

一方、バンコク市場のSET指数は0.23%安。金融株の下落が工業株の小幅上昇を相殺し、下落で終われば10営業日続落となる。サイアム商業銀行は2%安、空港運営のエアポーツ・オブ・タイランドは1%高。

ホーチミン市場のVN指数は不動産株が重しになり、0.48%安。ビンホームズは2%近く下げている。

ジャカルタの総合株価指数は0.01%安と、ほぼ横ばい。 (アジア株式市場サマリー)

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