[12日 ロイター] - 東南アジア株式市場は反発。9月の米インフレ統計が予想よりも弱く、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げペースが速まるとの懸念が和らいだことで、前日の大幅安から持ち直した。
前日約5%の急落に見舞われたホーチミン市場は2.6%高。ペトロベトナム・ガスが6.5%高、ビングループが3.2%高。
マニラ株は1.8%高。消費者関連と不動産株に押し上げられた。ユニバーサル・ロビーナが7%高、SMインベストメンツが2.5%高。
COLフィナンシャル・グループのアナリスト、チャールズ・ウィリアム・アン氏は、「低インフレで金利予想が低下し、株式市場にとっては全般的に良かった」と指摘。「ここ数日の売りの後で、安値拾いの買いが見受けられるのは極めて普通」と話した。
ジャカルタ株は0.9%高。金融株と通信株が主導した。バンク・セントラル・アジアは2.3%高、テレコミュニカシ・インドネシアは3.1%高。
ミラエ・アセット・セキュリタスの調査部門責任者、タイエ・シム氏は、「非常に脆弱(ぜいじゃく)な回復で、投資家らは過度に喜ぶべきではない。市場は年末まで、引き続き乱高下するだろう」と予想した。
シンガポール株は0.7%高、クアラルンプール株は1.3%高。バンコク株は0.79%高。 (アジア株式市場サマリー)