［１２日 ロイター］ - 東南アジア株式市場は反発。９月の米インフレ統計が予想よりも弱く、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の利上げペースが速まるとの懸念が和らいだことで、前日の大幅安から持ち直した。
前日約５％の急落に見舞われたホーチミン市場は２．６％高。ペトロベトナム・ガスが６．５％高、ビングループが３．２％高。
マニラ株は１．８％高。消費者関連と不動産株に押し上げられた。ユニバーサル・ロビーナが７％高、ＳＭインベストメンツが２．５％高。
ＣＯＬフィナンシャル・グループのアナリスト、チャールズ・ウィリアム・アン氏は、「低インフレで金利予想が低下し、株式市場にとっては全般的に良かった」と指摘。「ここ数日の売りの後で、安値拾いの買いが見受けられるのは極めて普通」と話した。
ジャカルタ株は０．９％高。金融株と通信株が主導した。バンク・セントラル・アジアは２．３％高、テレコミュニカシ・インドネシアは３．１％高。
ミラエ・アセット・セキュリタスの調査部門責任者、タイエ・シム氏は、「非常に脆弱（ぜいじゃく）な回復で、投資家らは過度に喜ぶべきではない。市場は年末まで、引き続き乱高下するだろう」と予想した。
シンガポール株は０．７％高、クアラルンプール株は１．３％高。バンコク株は０．７９％高。 (アジア株式市場サマリー)