[9日 ロイター] - 東南アジア株式市場は下落。世界各地の市場で荒い値動きが続き、地合いが悪化した。
前日の米国株は大幅安となり、ダウ工業株30種平均は4.1%安、S&P500種指数は3.7%安となった。
MSCIアジア太平洋株指数(日本を除く)は1.9%安。
マニラ市場の主要株価指数PSEiは1.64%安で終了。週間ベースでは3.5%安となった。
アジアセック・エクイティーズのアナリスト、マニー・クルス氏は、「米株安がマニラなど域内株価の下落を引き起こした」と語った。
クルス氏は、「フィリピンの1月のインフレ上昇を踏まえれば、フィリピン中央銀行が利上げせざるを得ないとの懸念が一部で生じている。そのため、アヤラ・ランドなど不動産銘柄が幾分か売られている」と話した。大型株のアヤラ・ランドとSMプライム・ホールディングスは2.8%安。
クアラルンプール市場の総合株価指数KLCIは1.07%安で引けた。週間ベースでは2.7%安と、11週間ぶりに下落した。金融株が下げを主導し、CIMBグループは3.4%安。
シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI)は1.13%安となった。UOB銀行は1.1%安、ケッペル・コープは3.2%安と、指数構成銘柄で下落率上位。
ジャカルタ市場の総合株価指数は0.60%安、週間では1.9%安となった。
ホーチミン市場のVN指数は1.89%安、バンコク市場のSET指数は0.01%安で終了した。 (アジア株式市場サマリー)