［９日 ロイター］ - 東南アジア株式市場は下落。世界各地の市場で荒い値動きが続き、地合いが悪化した。
前日の米国株は大幅安となり、ダウ工業株３０種平均は４．１％安、Ｓ＆Ｐ５００種指数は３．７％安となった。
ＭＳＣＩアジア太平洋株指数（日本を除く）は１．９％安。
マニラ市場の主要株価指数ＰＳＥｉは１．６４％安で終了。週間ベースでは３．５％安となった。
アジアセック・エクイティーズのアナリスト、マニー・クルス氏は、「米株安がマニラなど域内株価の下落を引き起こした」と語った。
クルス氏は、「フィリピンの１月のインフレ上昇を踏まえれば、フィリピン中央銀行が利上げせざるを得ないとの懸念が一部で生じている。そのため、アヤラ・ランドなど不動産銘柄が幾分か売られている」と話した。大型株のアヤラ・ランドとＳＭプライム・ホールディングスは２．８％安。
クアラルンプール市場の総合株価指数ＫＬＣＩは１．０７％安で引けた。週間ベースでは２．７％安と、１１週間ぶりに下落した。金融株が下げを主導し、ＣＩＭＢグループは３．４％安。
シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数（ＳＴＩ）は１．１３％安となった。ＵＯＢ銀行は１．１％安、ケッペル・コープは３．２％安と、指数構成銘柄で下落率上位。
ジャカルタ市場の総合株価指数は０．６０％安、週間では１．９％安となった。
ホーチミン市場のＶＮ指数は１．８９％安、バンコク市場のＳＥＴ指数は０．０１％安で終了した。 (アジア株式市場サマリー)
