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［１５日 ロイター］ -
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
中国 上海総合指数 2815.7976 + 6.8830 + 0.25 2762.3390 2815.8964 2756.8341
前営業日終値 2808.9146
中国 ＣＳＩ３００指 3694.001 +11.599 +0.31 3618.009 3694.299 3612.111
数
前営業日終値 3682.402
香港 ハンセン指数 25495.46 +193.18 +0.76 24945.74 25552.13 24899.93
前営業日終値 25302.28
香港 ハンセン中国株 9903.41 +37.23 +0.38 9749.28 9931.61 9731.89
指数
前営業日終値 9866.18
韓国 総合株価指数 休場 - - - - -
前営業日終値 -
台湾 加権指数 10327.13 -100.60 -0.96 10374.75 10374.75 10287.76
前営業日終値 10427.73
豪 Ｓ＆Ｐ／ＡＳＸ 6408.10 -187.80 -2.85 6595.90 6595.90 6405.60
指数
前営業日終値 6595.90
シンガポー ＳＴ指数 3126.09 -21.51 -0.68 3095.85 3126.09 3084.08
ル
前営業日終値 3147.60
マレーシア 総合株価指数 1600.29 -0.02 0.00 1584.91 1600.29 1581.26
前営業日終値 1600.31
インドネシ 総合株価指数 6257.586 -9.749 -0.16 6192.456 6257.586 6161.67
ア
前営業日終値 6267.335
フィリピン 総合株価指数 7828.86 -29.79 -0.38 7719.02 7828.86 7624.20
前営業日終値 7858.65
ベトナム ＶＮ指数 979.38 +10.47 +1.08 958.05 979.38 955.76
前営業日終値 968.91
タイ ＳＥＴ指数 1604.03 -15.42 -0.95 1605.00 1614.08 1590.55
前営業日終値 1619.45
インド ＳＥＮＳＥＸ指 休場 - - - - -
数
前営業日終値 -
インド ＮＳＥ指数 休場 - - - - -
前営業日終値 -
東南アジア株式市場の株価は、大半の市場が下落して引けた。世界的な株価下落に追随した。米国債利
回りの「長短金利逆転（逆イールド）」現象で景気後退懸念が高まったことが背景。一方ホーチミン市場は
２週間ぶり高値で引けた。
１４日に発表された７月の中国鉱工業生産は１７年超ぶりの低い伸びだった。それから間を置かずに米
国債利回りの逆イールドが生じたため、投資家のリスク選好意欲はほぼ失われた。東南アジアにとって中国
は最大の貿易相手国。
シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数（ＳＴＩ）は０．６８％安の３１２６．０９と、終値ベ
ースで２カ月超ぶりの安値で引けた。金融株の下落が特に響いた。ＯＣＢＣ銀行 は３．６％安、
ＵＯＢ銀行は２．９％安でそれぞれ終了した。
米ブルームバーグ通信が、ＯＣＢＣ銀が英スタンダード・チャータード銀行傘下のインドネシアのプル
マタ銀行の買収に関心を示していると報じたことを受けて、ＯＣＢＣ銀の株価は下げた。
バンコク市場のＳＥＴ指数は０．９５％安の１６０４．０３と、終値ベースで１月２２日以来の安値で
終了。通信株と金融株の下落がＳＥＴ指数を押し下げた。
マニラ市場の主要株価指数ＰＳＥｉは０．３８％安の７８２８．８６、クアラルンプール市場の総合株
価指数ＫＬＣＩはほぼ変わらず（０％、０．０２ポイント安）の１６００．２９、ジャカルタ市場の総合株
価指数は０．１６％安の６２５７．５８６でそれぞれ引けた。
一方、ホーチミン市場のＶＮ指数は１．０８％高の９７９．３８で終了。大半の業種がプラス圏で引け
た。 金融株がＶＮ指数の上昇を主導した。ビングループ は約２％、ベトナム外商銀行（ベトコム
バンク）は３．５％、それぞれ上昇した。
中国株式市場は、朝方の安値から戻し、ハイテク株主導で上昇して引けた。米中貿易戦争が激化する中
、中国政府は国産技術の開発を推進している。
米国債の長短金利は１４日、１２年ぶりに一時逆転。これを受け、米国株式市場は大幅下落。中国市場
も急落して始まったが、その後ハイテク株に買いが入り、上昇に転じた。
一時２％値下がりした深セン証券取引所の新興企業向け市場「創業板（チャイネクスト）」総合指数<.
CNT>は１．２４％高で終了。
情報技術株指数と通信株指数は、それぞれ２．０％、１．６％上昇した。
渤海証券はリポートで、米国の長短金利逆転は中国の主要資産にとってはプラスだと指摘。中国は金利
を操作する余地が比較的大きく、国内生産・消費も高水準で、独立した市場と政策があるとの見方を示した
。政府は改革開放を一段と推進しており、国内外の資金の流入で中国の債券・株式市場が強気に転じる可能
性があるとしている。
不動産株も堅調。一時２．６％値下がりしたＣＳＩ３００不動産指数は０．２％高で引け
た。７月の中国の新築住宅価格が小幅に上昇したことが好感された。
香港株式市場は上昇。一時、７カ月ぶりの安値を付けたが、本土マネーの押し目買いで切り返した。
ハンセン指数は、前日の米株安を受けて一時１．６％下落し、１月４日以来の安値をつけた。
しかし、本土株式市場との相互取引（ストックコネクト）制度を利用した投資資金が流入し、上昇に転
じた。香港株は抗議デモや貿易戦争を巡る懸念で下落しているが、本土投資家はここ数週間、香港株を買い
越している。
不動産株が３．３％高、通信株は４．４％上昇した。
シドニー株式市場は急反落して引けた。米国債市場で長短金利逆転（逆イールド）が生じたことから景
気後退懸念が強まり、世界的に投資家が資金の安全な逃避先を求めて株を売ったことが背景。
米国債市場では１０年物利回りが低下し、一時は２年物の利回りを下回った。
この逆イールドのパターンは景気後退の予兆とされる。前回長短金利の逆転が生じたのは２００７年で、そ
の翌年に世界的な金融危機が起きた。
景気後退懸念が市場を支配した。投資家は金融株や鉱業株などから資金を引き揚げ、相対的に安全な産
金株を買った。
オーストラリアはこれまで世界的な景気後退局面の影響を比較的受けにくく、０８年の危機を免れた数
少ない先進国の１つだった。ただ、政策金利は過去最低水準にあり、豪準備銀行（ＲＢＡ、中央銀行）の政
策余地は限られている。
４大銀行のコモンウェルス銀行、ウエストパック銀行、ナショナル・オーストラリア
銀行、そしてオーストラリア・ニュージーランド銀行はそれぞれ約３％急落した。
世界の需要の持続的な成長への依存度が高い鉱業株は大幅下落。ＢＨＰグループは２．８％、
リオ・ティントは２．７％、それぞれ下落した。
石油・天然ガス関連株も大きく下げ、ウッドサイド・ペトロリアムは６．７％安で引けた。同
社がこの日発表した上半期決算は利益が前年同期を下回った。同社はまた、中間配当を引き下げた。
(リフィニティブデータに基づく値です。前日比が一致しない場合があります)
