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東南アジア株式・中盤=軟調、コロナ第2波懸念が重し

[22日 ロイター] - 中盤の東南アジア株式市場は軟調。新型コロナウイルスの感染第2波懸念が上値を抑えた。バンコクとマニラ市場がマイナス圏となっている。

世界各国の政府や中央銀行が打ち出した巨額の財政・金融緩和策が引き続き、世界的に株式などのリスク投資を支えている。この日のMSCIアジア太平洋株指数(日本除く)も0.4%程度上昇した。

一方、インドネシアなどで感染者が再び増加するなどして、経済再建への楽観ムードが薄れている。

IGアジアの市場ストラテジスト、ジンギ・パン氏は「有効なワクチンなしで経済活動を再開すると、感染者が増加する傾向が常に示されてきた」と指摘。「アジア市場は、新型コロナがくすぶる中での世界の成長軌道が明らかになるのを前に、値固めの段階に入ったようだ」と述べた。

0353GMT(日本時間午後0時53分)時点で、マニラ市場の主要株価指数PSEiは0.47%、バンコク市場のSET指数は0.42%のいずれも下落。フィリピンとタイの両中銀は今週、政策決定会合を控えている。

ゴールドマン・サックスのアナリストらは、タイ中銀が今週の会合で25ベーシスポイント利下げし、観光分野の苦境を背景に同国の成長見通しを下方修正すると予測した。

INGのエコノミストも、フィリピン中銀がペソ高と弱いインフレを好機に利下げする可能性があると述べた。

クアラルンプール市場の総合株価指数KLCIは0.12%高。

ジャカルタ市場の総合株価指数は0.14%高。シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI)は0.23%高だった。 (アジア株式市場サマリー)

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