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東南アジア株式・中盤=大半が下落、シンガポールは6日ぶり反発

[13日 ロイター] - 東南アジア株式市場は大半が下落。投資家は米消費者物価指数(CPI)の発表を待っている。シンガポール市場は中央銀行の政策決定会合を翌日に控え、6営業日ぶりに反発している。

0402GMT(日本時間午後1時02分)時点で、シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI)は0.26%高。一時は0.4%高となった。

一方、ジャカルタ市場の総合株価指数は0.71%安、クアラルンプール市場の総合株価指数KLCIは0.35%安。

この日発表が予定されている3月の米CPIは、市場の動きを誘う可能性がある。物価上昇が加速すれば、米国債利回りとドルを押し上げ、新興市場の資産の魅力を低下させる公算が大きい。

また、アジア各地で新型コロナウイルス感染者が増加していることも経済成長への懸念を再びかき立てている。ロックダウン(都市封鎖)によって景気回復が妨げられる恐れがあり、中銀の緩和政策の限界が試されている。

フィリピンはアジアで最悪の感染状況に直面しており、マニラ市場の主要株価指数PSEiは1.17%安。前日にコロナ関連の規制が一部緩和されたにもかかわらず、同指数は3営業日続落している。 バンコク市場は祝日のため休場。 (アジア株式市場サマリー)

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