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〔マーケットアイ〕株式:新興株市場はマザーズが5日ぶり小反発、ジャスダックは3日続落

[東京 7日 ロイター] -

<15:40> 新興株市場はマザーズが5日ぶり小反発、ジャスダックは3日続落

新興株市場は、東証マザーズ指数が5日ぶりに小幅に反発した。日経ジャスダック平均は3日続落となった。マザーズは下げ一服となったが、市場では米長期金利の先高観への警戒感がくすぶるほか「需給が改善し切ったかは不透明」(国内証券)と慎重な見方も根強い。

マザーズ総合は前営業日比0.14%高。高く寄り付いた後、次第に上げ幅を縮小してマイナスに沈んだが、大引けにかけて持ち直した。メルカリやサンバイオの上昇が牽引した。一方、FRONTEOやセーフィーはさえなかった。

日経ジャスダック平均は前営業日比0.22%安。スリー・ディー・マトリックスや田中化学研究所が軟調だった半面、出前館が大幅高となったほか、中京医薬品は一時ストップ高となった。

<13:30> 日経平均は持ち直し鈍い、米雇用統計への警戒で「身動きできず」

後場の日経平均は、前引け時点からやや持ち直して始まった。ただ、持ち直しの勢いは続かず、小幅安の水準での小動きとなっている。市場では「米雇用統計の発表と(国内の)3連休を控えて身動きが取りにくい時間帯」(国内証券)との声が聞かれる。

米雇用統計が堅調な内容と確認されれば、米国での3月利上げの観測が高まるとみられている。1月の米連邦公開市場委員会(FOMC)でのタカ派傾斜への思惑につながり「目先の株式市場にはネガティブ」(別の国内証券)と警戒する声もある。

<11:50> 前場の日経平均は続落、買い一巡後は連休前の手仕舞い売り

前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比92円63銭安の2万8395円24銭と続落した。朝方は前日の大幅安を受けた自律反発狙いの買いが相場を支えたが、買い一巡後はマイナス圏に転落した。日本時間の今晩に米雇用統計の発表を控えているほか、国内では新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからない中、明日から3連休入りとなるため、手仕舞い売りが優勢となった。

6日の米国株式市場はS&P総合500種が不安定な値動きとなる中、ほぼ横ばいで取引を終えた。市場は7日発表の米雇用統計を前に神経質になっており、ハイテク株が売られる一方、金融株が相場を支えた。

日経平均は反発スタート後、325円22銭高の2万8813円09銭で高値をつけ、その後失速した。マイナス圏に転落した後も下げ幅を拡大し、一時2万8300円を下回る場面もみられた。今夜発表される米雇用統計では、堅調な結果が示され3月利上げ観測が高まるとの見方があり、市場では利益確定売りが優勢となった。

市場では「日経平均は200日移動平均線(2万8813円84銭)に上値を押さえられている。明日から連休を控えているため、上値が重いと判断した投資家が早々に利益確定売りに動いたとみられる」(運用会社)との声が聞かれた。

TOPIXは0.41%安の1988.92ポイントで午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆5468億0500万円だった。東証33業種では、電気機器、サービス業、陸運業、金属製品、不動産業などの25業種が値下がり。銀行業、鉱業、鉄鋼などの8業種は値上がりした。

個別では、ファーストリテイリング、オムロン、リクルートホールディングスが軟調。ソフトバンクグループ、富士フイルムホールディングスは買われた。

そのほか、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループなどの銀行株がしっかり。金利上昇による業績押し上げ期待のほか、「グロース株からバリュー株へとマネーのシフトが生じており、その一環」(国内証券)との見方もあった。

東証1部の騰落数は、値上がりが640銘柄(29%)、値下がりが1431銘柄(65%)、変わらずが114銘柄(5%)だった。

<11:15> 日経平均はマイナス圏、ファーストリテなど軟調

日経平均はマイナス圏に転落した。現在、前営業日比150円超安の2万8300円台前半での値動きとなっている。個別では、朝方しっかりとなっていたファーストリテイリング、東京エレクトロンなどの値がさ株がマイナス圏に転落し、日経平均の重しとなっている。

市場では「前日の米国株は横ばいとなったため、買い上がるには材料が少ない。明日からの連休を控え、買い一巡後は手仕舞い売りが強まっている」(国内証券)との声が聞かれる。

<10:45> 日経平均は上げ幅縮小、米雇用統計と連休控え手仕舞い売り

日経平均は上げ幅を縮小し、前営業日比50円ほど高い2万8500円台半ばでの推移となっている。朝方は300円超高と急伸する場面がみられたが、買い一巡後は上値の重い展開が続いている。日本時間の今晩に米雇用統計の発表を控えているほか、国内では明日から3連休となるため、手仕舞いムードが広がっている。

市場では「金融引き締め加速への警戒感があるため、米雇用統計が発表されるまでは買いづらい。ポジション調整の売りが強まっている」(国内証券)との声が聞かれる。

午前10時45分現在の東証1部の売買代金は1兆1619億7500万円。東証33業種では、鉱業、石油・石炭製品、銀行業、鉄鋼などの23業種が値上がり。陸運業、不動産業、電気機器などの10業種は値下がりとなっている。

<09:10> 寄り付きの日経平均は反発、自律反発狙いの買いが優勢

寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比223円66銭高の2万8711円53銭と反発した。前日は、金融引き締め加速への警戒感から大幅安となった米国株式市場の流れを受け日経平均は前営業日比800円超安と急落したが、きょうは自律反発狙いの買いが優勢となっている。

東証33業種では、全業種が値上がり。鉱業、海運業、石油・石炭製品、銀行業、精密機器、輸送用機器などが値上がり率上位となっている。TOPIXも反発し、前営業日比0.70%超高の2011ポイント近辺での推移となっている。

個別では、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、アドバンテスト、ファーストリテイリングなどの日経平均の値がさ株が総じてしっかり。半面、オムロン、キーエンスなどは売られる展開となっている。

<08:50> 寄り前の板状況、値がさ株は総じて買い優勢

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車、信越化学工業が買い優勢、ソニーグループ、キーエンス、リクルートホールディングス、NTT、が売り買い拮抗。

指数寄与度の大きい東京エレクトロン、ファーストリテイリングは買い優勢。

メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループが売り買い拮抗となっている。

東証第1部出来高上位50銘柄

東証第1部値上がり率上位50銘柄

東証第1部値下がり率上位50銘柄

日経225先物

SGX日経225先物

TOPIX先物

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