アップル、新型ｉＰｈｏｎｅ減産でも来年挽回へ　アナリストが予想

［１３日　ロイター］ - 米アップルが世界的な半導体不足により新型スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ１３」の減産を強いられる可能性が浮上したが、アナリストは年末商戦に悪影響が出たとしても、来年に挽回できると見込んでいる。

ブルームバーグは１２日、アップルが半導体不足を理由に、ｉＰｈｏｎｅ１３を最大１０００万台減産し、年末までに８０００万台生産すると報じた。

アップルは７月に半導体不足がｉＰｈｏｎｅの生産に影響を及ぼし始めるとの見通しを示しているが、１２日の報道についてはコメントを差し控えた。

複数の米国在勤のアナリストは、報道が出た後もｉＰｈｏｎｅ販売台数の予想を変更しなかった。

ＤＡデビッドソンのアナリスト、トム・フォルテ氏は報道を受けてもｉＰｈｏｎｅ販売台数の予想を「見直す気は起きなかった」と述べた。

リフィニティブのデータによると、アナリストはｉＰｈｏｎｅの販売台数が第４・四半期（７─９月）に約４５００万台、年末商戦がある第１・四半期に７９４０万台になると予想している。

モルガン・スタンレーのアナリストは調査ノートで「アップルは顧客維持率が市場最高クラスのため、生産の遅れは単に、販売が今後の四半期に先送りされることを意味する」と指摘。

アップルはまた、部品調達力が高く、供給業者への影響力が大きいため、必要な数量を確保できなくても、競合他社を上回る調達が可能とみられる。

調査会社ＣＦＲＡのアナリスト、アンジェロ・ジノ氏は、アップルはハードを扱うメーカーの中では最も有利な立場にあるとしながらも、「年末の需要期を前に見られている異常な状況の影響は免れない」と語った。