January 15, 2015 / 2:32 AM / 5 years ago

14年ビール類出荷は10年連続過去最低、アサヒが5年連続シェア1位

 1月15日、ビール大手5社が発表した2014年のビール系飲料(ビール・発泡酒・新ジャンル)の課税出荷数量は、前年比1.5%減となった。都内で昨年7月撮影(2015年 ロイター/Toru Hanai)

[東京 15日 ロイター] - ビール大手5社が15日に発表した2014年のビール系飲料(ビール・発泡酒・新ジャンル)の課税出荷数量は、前年比1.5%減となった。すう勢的な減少傾向に加え、4月の消費増税や夏以降の天候不順などがマイナス要因となった。市場は10年連続のマイナスで、現行統計が始まった1992年以降の過去最低を更新した。

14年は、アサヒが前年比0.3%増で7年ぶりの課税出荷プラスとなったほか、サントリーが同3.2%増、サッポロは同0.7%増と前年比増を達成。大手4社のなかでキリン1社が同6.1%減と前年割れの結果となった。

シェアは、アサヒが38.2%、2位のキリンが33.2%となり、アサヒが5年連続でシェアトップ。 サントリーは15.4%で過去最高のシェアを達成、サッポロも12.3%でシェアアップを果たした。

14年の酒類別の出荷量は、ビールが前年比1.0%減、発泡酒が同4.4%増、新ジャンルが同4.4%減。各社が糖質ゼロ・プリン体ゼロの発泡酒を市場投入したことで、発泡酒が前年比で12年ぶりにプラスとなった一方で、新ジャンルが初めてマイナスとなった。この結果、ビール系飲料全体に占める酒類別の構成比は、ビールが50.2%、発泡酒が14.4%、新ジャンルが35.4%。

昨年10―12月の課税出荷量は、前年同期比1.4%減となった。酒類別の出荷量は、ビールが同1.0%減、発泡酒が同12.3%増、新ジャンルは同7.1%減。

2015年もビール類の市場縮小傾向は続くとみられている。消費再増税が先送りとなったほか、波乱要因だった酒税改正も見送られ、業界にとってはプラス要因。ただ、RTD(Ready To Drink)などのカクテルやワイン、洋酒など、消費者のアルコールに対する志向は多様化している。

大手4社は揃って前年比プラスの計画を掲げている。将来的に想定される酒税改正もにらみながら、主力商品を強化し、強いブランドとして確立を図る方針。また、クラフトビールは、キリンに続き、アサヒやサッポロも参入を表明している。少量で個性的なビールも強化し、需要喚起に努める。

ビール系飲料の出荷量は、キリンビール、アサヒビール、サントリービール、サッポロビール、オリオンビールの5社の合計。

清水律子

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