ビール大手4社の決算は明暗、キリン1社が上期減収減益

［東京　６日　ロイター］ - 大手ビール４社の決算は、明暗が分かれた。高級ビールなどが好調なアサヒグループホールディングス2502.Tや買収したビーム社の収益が加わったサントリーホールディングス[SUNTH.UL]は２０１４年１２月期の業績見通しを上方修正した。

一方、キリンホールディングス2503.Tは、国内ビール類販売の不振などから売上高計画を下方修正。１―６月期も唯一、減収減益決算となった。

＜アサヒ、高級ビールやノンアル好調＞

アサヒは通期の業績予想を上方修正した。連結売上高は１兆７５００億円から１兆７８３０億円（前年比４．０％増）、営業利益は１２３０億円から１２７０億円（同８．１％増）へとそれぞれ引き上げた。４年連続での営業最高益更新となる。

通年販売を開始した高級ビールの「ドライプレミアム」が好調な酒類事業のほか、上期で「三ツ矢サイダー」が過去最高の販売数量を記録した飲料事業、食品事業、国際事業の全事業で増益を計画している。また、ノンアルコールビールテイスト飲料の「ドライゼロ」も好調で「２０％の増産体制をとる」（奥田好秀取締役）という。

１―６月期の営業利益も上期としては１０期ぶりに過去最高を更新した。消費増税についても「うまく乗り切った」（奥田取締役）と言い切る。

＜キリン、上期は唯一減収減益＞

大手４社の１―６月期決算で、減収減益となったのはキリンＨＤだけとなった。通期見通しも売上高を２兆２９００億円から２兆２６００億円（同０．２％増）へと引き下げた。

ビール類（ビール、発泡酒、新ジャンル）の販売が不振で、通期での計画も前年比０．１％増から３．１％減へと下方修正。ブラジルも販売競争激化で販売計画が未達で推移、通期計画を下方修正した。

国内ビール類販売について、三宅占二社長は「消費増税前までは良かったが、増税後の販促策の打ち方で、他社に比べて優位性がなかった」と振り返る。各社とも、消費増税後の販売減に危機感を持ち、新商品の発売やキャンペーンの実施など積極的な販促を仕掛けていた。しかし、キリンは、サッカー日本代表オフィシャルスポンサーを務めていることから、ワールドカップに焦点を置いた販促を実施していた。

国内シェアが低下している点について、三宅社長は「大変大きな問題」との認識を示したうえで「下期はトップラインを取るために積極的な販促策を投入する」とした。上期に計画していた販促費が使い切れていないこともあり、下期は予算内でも計画比販促費は増加するという。

同社は、国内総合飲料事業について「２０１５年に２０１２年対比で増収増益を実現する」との目標を掲げており、１３年、１４年の減収減益は覚悟の上で再生に取り組んでいる。しかし、三宅社長は「計画通りに行っていない」と認めており、ブランド強化のための投資や販促に取り組む方針だ。

＜サントリー、ビーム買収で業界トップへ＞

サントリーＨＤは、５月にビーム社を買収したことで、１４年１２月期業績予想を上方修正した。連結売上高は２兆２２００億円から２兆４４００億円（前年比１９．６％増）、営業利益は１４６０億円から１６７０億円（同３２．０％増）へとそれぞれ引き上げた。この業績予想を達成すれば、売上高、営業利益ともにキリンＨＤを上回り、業界トップ企業となる。

千地耕造常務執行役員は「国内他社に比べてトップとなることにあまり感慨はない。ここからさらなる成長を目指し、グローバルな企業になるための通過点」との認識を示している。

一方、ビーム社の買収関連費用を特別損失に計上したことで、当期利益予想は５００億円から３７０億円（同８１．１％減）に下方修正した。

ビーム社の買収で悪化した財務について、千地常務は「３年で健全な財務体質に戻したい」と述べた。具体的には、１７年までにＤＥレシオが１倍を切る水準に引き下げる方針。

また、ビームののれんの償却は、毎年３００数十億円ずつ、２０年間で行う。

＜サッポロは「極ゼロ」問題で当期赤字に修正＞

サッポロホールディングス 2501.Tは、「極ゼロ」に関する追加納税１１６億円を特別損失として計上したため、２０１４年１２月期の連結最終損益予想を５０億円の黒字から２０億円の赤字に下方修正した。当期赤字は、２００３年１２月期にホールディングスとして決算を開示して以降、初めてとなる。 ただ、国内ビール類販売は好調で、通期の連結売上高は前年比５．５％増の５３７７億円、営業利益は同２．２％減の１５０億円の予想を据え置いている。上條努社長・グループＣＥＯ（最高経営責任者）は「事業は順調に推移しており、極ゼロの特損要因は一時的と捉えている」と述べている。