［東京 ５日 ロイター］ - 中国最大手の電気自動車（ＥＶ）向け電池メーカー、寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）(300750.SZ)は５日、ホンダ(7267.T)とＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）など向け電池を共同開発すると発表した。ＣＡＴＬは２０２７年までに約５６ＧＷｈ（ギガワットアワー、ギガは１０億）のリチウムイオンＥＶバッテリーをホンダに供給する。
ＣＡＴＬは１９年上半期に栃木県宇都宮市に拠点を設立し、共同開発を進め、ホンダ向けに中国国内の工場で生産する。ホンダは２５年までに電動車２０車種（訂正）以上を中国市場に投入する計画を公表しており、これらの車両に共同開発した電池を搭載するもようだ。
ホンダ広報は、ＣＡＴＬと共同開発する電池について「アジアの電動車両向けを中心に供給を受ける予定」と話しており、北米市場向けについても「一部、視野に入れる予定」という。
ホンダは地域や車種に応じて複数の電池メーカーから調達する方針。同社には、ハイブリッド車用を中心としたＧＳユアサ(6674.T)との共同出資会社ブルーエナジー（京都市）があるほか、パナソニック(6752.T)からも調達する。北米市場向けでは、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N)と共同開発しており、ＧＭから調達する予定。
ＣＡＴＬは独ＢＭＷ(BMWG.DE)や独フォルクスワーゲン(VOWG.DE)など世界の自動車大手各社に電池を供給。日産自動車(7201.T)も中国で発売したＥＶ「シルフィ」にＣＡＴＬの電池を採用している。
＊「２０台」を「２０車種」に訂正します。
白木真紀、取材協力：田実直美
