[東京 5日 ロイター] - 中国最大手の電気自動車(EV)向け電池メーカー、寧徳時代新能源科技(CATL)300750.SZは5日、ホンダ7267.TとEVやプラグインハイブリッド車(PHV)など向け電池を共同開発すると発表した。CATLは2027年までに約56GWh(ギガワットアワー、ギガは10億)のリチウムイオンEVバッテリーをホンダに供給する。
CATLは19年上半期に栃木県宇都宮市に拠点を設立し、共同開発を進め、ホンダ向けに中国国内の工場で生産する。ホンダは25年までに電動車20車種(訂正)以上を中国市場に投入する計画を公表しており、これらの車両に共同開発した電池を搭載するもようだ。
ホンダ広報は、CATLと共同開発する電池について「アジアの電動車両向けを中心に供給を受ける予定」と話しており、北米市場向けについても「一部、視野に入れる予定」という。
ホンダは地域や車種に応じて複数の電池メーカーから調達する方針。同社には、ハイブリッド車用を中心としたGSユアサ6674.Tとの共同出資会社ブルーエナジー(京都市)があるほか、パナソニック6752.Tからも調達する。北米市場向けでは、米ゼネラル・モーターズ(GM)GM.Nと共同開発しており、GMから調達する予定。
CATLは独BMWBMWG.DEや独フォルクスワーゲンVOWG.DEなど世界の自動車大手各社に電池を供給。日産自動車7201.Tも中国で発売したEV「シルフィ」にCATLの電池を採用している。
*「20台」を「20車種」に訂正します。
白木真紀、取材協力:田実直美
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