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アングル:新興国の「隠れた原石」企業、十把一絡げに売られ割安に

[ロンドン 16日 ロイター] - インド、ブラジル、トルコなどの新興国にはコモディティ価格の下落によって恩恵を受ける業種も少なくないが、新興国市場全体の低迷につられて株価が下落し、割安感が生じている場合が多い。

 3月16日、インド、ブラジル、トルコなどの新興国にはコモディティ価格の下落によって恩恵を受ける業種も少なくないが、新興国市場全体の低迷につられて株価が下落し、割安感が生じている場合が多い。写真はムンバイで2月撮影(2016年 ロイター/Shailesh Andrade)

新興国株は5年連続で先進国株に比べてアンダーパフォームしているため、投資家はこうした「隠れた原石」も十把一絡げに売ってしまう傾向が強いのかもしれない。

ここ数カ月、新興国市場株はエネルギー価格と足並みをそろえて動く傾向にある。石油価格が急落すれば売り込まれ、少し上がれば少し反発するといった具合だ。しかしMSCIの新興国株式指数.MSCIEFを構成する企業の株式時価総額で見ると、4分の3はコモディティ輸入国に属している。

投資家は良い企業も悪い企業と一緒に売ってしまう。EPFRグローバルのデータによると、3月9日までの1年間に新興国株式ファンドから差し引き75億ドルが流出した。

BNPパリバ・インベストメント・パートナーズの新興国市場ストラテジー統括、パトリック・マンジュ氏は「業績の良い企業であっても、資金流出やリスクオフの影響を免れない」と語る。

航空、自動車、白物家電などエネルギー安の恩恵が最も大きいセクターは30─40%の増益を記録しているにもかかわらず、株価動向はまだら模様といったところ。好業績を発表した直後には上昇するが、新興国市場全体が下がると上昇を維持できなくなる傾向がある。

<モディ改革への期待>

こうした中でもインド株はモディ政権の改革への期待に支えられ、既に数年ぶりの高値で推移しているため、上昇余地が限られそうだ。

例えば大手航空会社ジェット・エアウェイズJET.NSは四半期決算で過去最高益を発表した後に急上昇したが、1月につけた5年ぶり高値を下回る水準で推移している。

同様にスズキ傘下の自動車大手マルチ・スズキMRTI.NSと二輪車のヒーロー・モトコープHROM.NSはともに3割程度の増益を成し遂げたが、株価は2014、15年を通じて上昇していたため、上値が重い印象だ。

このため「逆張り」投資家はトルコやブラジルなど、より低調な市場に大きな掘り出し物があると見ている。

<連座制>

アカディアン・アセット・マネジメントのポートフォリオマネジャー、デービッド・パーディ氏は、資金が雪崩を打って流出した際に低落したブラジルの資源・化学セクターに割安感があるかもしれない、と指摘。「ファンダメンタル的にはより健全であるにもかかわらず、『連座制』のようになった産業群がある」とし、その例としてパルプや紙を挙げた。

これらの業種は資源セクターと同一視されるが、実際にはエネルギー使用量が多くコスト安の恩恵に預かっている。

同様に、化学企業も石油生産業者であるかのようにして売られるが、本当は製品をつくるのに安い原油を利用できる立場にある。

中南米最大の石油化学企業ブラスケムBRKM5.SAが2月に発表した四半期決算は、為替レートと原油安の恩恵により大幅な黒字となったが、株価は年初から約5%下落している。

トルコはブラジルほど悲惨な経済状況ではないが、安全保障上の懸念から投資家はインドほどオーバーウェートにしてこなかった。このため一部の銘柄は、好業績が株価上昇に反映されやすくなっている。

自動車のトファスTOASO.ISは2015年に45%の増益を記録し、株価は年初から約9%上昇。家電のアルセリックARCLK.ISは44%の増益を上げて株価は同30%値上がりした。

一方、シャルルマーニュ・キャピタルのジュリアン・メイヨ最高投資責任者は、トルコリラが対ドルで昨年25%下がってコモディティの輸入価格を押し上げたため、原油安の恩恵がトルコ企業に浸透するにはしばらく時間が掛かるとの見方を示した。

(Claire Milhench記者)

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