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ユーロ圏総合PMI、9月速報は48.2に低下 景気後退入り濃厚

[ロンドン 23日 ロイター] - S&Pグローバルが23日発表した9月のユーロ圏総合購買担当者景気指数(PMI)速報値は48.2で前月の48.9から低下、好不況の節目の50を3カ月連続で下回った。ロイターがまとめた予想とは一致した。

製造業がエネルギー価格の上昇、サービス業は生活費の上昇を受けた消費手控えで打撃を受け、ユーロ圏はリセッション(景気後退)入りする可能性が高まった。

チーフ・エコノミストのクリス・ウィリアムソン氏は「企業の景況感の悪化や、エネルギーコストの高騰による物価上昇圧力の高まりを受け、ユーロ圏の景気後退入りが視野に入ってきた」と述べた。

「サプライチェーンの制約が緩和する兆しもあるが、懸念は明らかにサプライチェーンからエネルギー価格と生活費の上昇に移った。エネルギー価格と生活費の上昇は需要を冷やすだけでなく、製造業の生産とサービス業の活動を制限する事例も出ている」と指摘した。

総需要は、新型コロナウイルス感染第2波に見舞われた2020年11月以来の低水準に落ち込んだ。新規事業指数は46.9から46.0に低下した。

サービス部門PMIは49.8から48.9に低下。2カ月連続で50を下回り21年2月以来の低水準となった。ロイターがまとめた予想は49.0だった。

物価が再び上昇し、需要が減少する中、今後12カ月の楽観的見方が後退。事業の見通し指数は56.6から53.8に低下し20年5月以来の低水準となった。

製造業PMIは49.6から48.5に低下し20年6月以来の低水準。ロイターがまとめた予想の48.7を下回った。

生産指数は46.5から46.2に低下した。

価格指数は、投入価格、産出価格ともに下落傾向から反転。投入価格指数は71.7から76.4に上昇し3カ月ぶりの高水準となった。

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