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情報BOX:米国株急落、S&P銘柄の半数が「調整」の領域

9月28日、米ニューヨーク株式市場は、長期金利の上昇とインフレ懸念を背景にリスクを避ける心理が広がり、全面安となった。写真はニューヨーク証券取引所前で7月撮影(2021年 ロイター/Andrew Kelly)

[28日 ロイター] - 米ニューヨーク株式市場は28日、長期金利の上昇とインフレ懸念を背景にリスクを避ける心理が広がり、全面安となった。

相場急落を巡る主な事象をまとめた。

*投資家がインフレ懸念を強めたのに加え、米連邦準備理事会(FRB)が先週、資産買い入れの縮小(テーパリング)と利上げについて示唆したことで、米10年物国債指標銘柄の利回りは一時1.567%と、6月半ば以来の水準に上昇した。

*28日午後の時点で米S&P総合500種株価指数の構成銘柄の半分が、過去52週間の高値から10%以上下げ、「調整」の定義を満たした。うち60以上の銘柄は下落率が20%を超えている。

*9月初めからのS&P500種の下落率は3.6%。9月はあと2日残っているが、現時点では昨年9月に3.9%下げて以来、最も大きな月間下落率となっている。

*ナスダック指数は7日に付けた終値ベースの最高値から5.1%下落。これは最高値(終値)からの下落率として5月以来で最も大きい。

*成長株は特に金利上昇の影響を受けやすいため、セクター別で28日に下げ率が最も大きかったのはS&P500種の情報技術指数だった。同指数は前日比2.5%下げ、S&P500種総合指数と同じく年初来の上昇率が16%に縮小した。

*米国株は足もとで荒れているが、年初来で見るとボラティリティ(変動率)はかなり落ち着いており、S&P500種が1%以上上昇、もしくは下落した日は37日にとどまっている。昨年1年間ではこうした日が109日あった。昨年はS&P500が急落後に持ち直し、過去最短の弱気相場を記録した。

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