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アングル:コモディティ価格急落、米金融機関の業績圧迫

[ニューヨーク 20日 ロイター] - 石油価格の低迷と、暖冬による天然ガスと電力の需要減退が米金融機関の業績を軒並み圧迫しており、米金融大手ゴールドマン・サックス・グループGS.Nが20日発表した決算も、そうした要因が響いて減収となった。

 1月20日、石油価格の低迷と、暖冬による天然ガスと電力の需要減退が米金融機関の業績を軒並み圧迫している。写真はソウルで2011年4月撮影(2016年 ロイター/Lee Jae Won)

ゴールドマンの昨年第4・四半期決算は債券・通貨・商品(FICC)のトレーディング純収入が11億2000万ドルとなり、前年同期比8%減、前期比では2割強減少した。これについて同社はコモディティ取引収入の「著しい減少」が主因と説明した。

大手銀行は通常、コモディティ価格の下落に直接影響を受ける取引を行っていないが、原油相場が予想の範囲を遥かに超えて急落したことにより、顧客に価格ヘッジを提供するサービスの収益が悪化している。

米原油先物相場は20日、一時1バレル27ドルの水準を割り込んだ。

ゴールドマンは第4・四半期はコモディティ顧客の動きが「低調だった」としている。

今年の冬は季節外れの暖かさで天然ガス・電力の需要が抑えられているうえ、エネルギー価格急騰のリスクを回避するためのヘッジ取引も限定的にとどまっている。昨年の冬季は寒波の影響で、こうしたヘッジ取引が活発に行われていた。

同じく20日に第4・四半期決算を発表したモルガン・スタンレーMS.Nは全体の利益が市場予想を上回ったが、債券・商品部門は振るわなかった。

同社の債券・商品部門のセールス・トレーディング純収入は前年同期比8%減の5億5000万ドル。「厳しい市場環境」と顧客の活動縮小が響いた。

モルガン・スタンレーは昨年11月に石油事業を売却。これが前期比で債券・商品部門の業績が悪化する主因となった。同社のジョン・プルーザン最高財務責任者(CFO)は石油事業の売却について「事業基盤の縮小、より少ない資本、支出の削減、利益率の改善」につながったと説明した。

大手銀行はコモディティ関連業務を縮小している。ゴールドマンとモルガン・スタンレーの両社とも、コモディティ取引のリスク量を把握する重要な指標であるバリュー・アット・リスク(VaR)が第4・四半期に低下した。

JPモルガン・チェースは今月、決算発表に伴う電話会見で、コモディティ部門のヘッジ取引と収入が減少したことを明らかにした。

ゴールドマンのハーベイ・シュウォルツCFOは20日、コモディティ価格が現行水準で推移すれば、コモディティ部門は業績が圧迫され続けることになると指摘。「コモディティ価格の急激な下落は全般的に市場を混乱させている」と話した。

(Chris Prentice記者)

*見出しを一部、修正しました。

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