世界の機関投資家、米国株を引き続き選好＝ＢＡＭＬ調査

［１３日　ロイター］ - バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ（ＢＡＭＬ）が１３日に公表した世界のファンドマネジャー調査によると、株式市場のなかで米国の株式市場が引き続き最も選好されていた。

調査は１１月２─８日に総額６４１０億ドルを運用する機関投資家を対象に行われた。

世界経済成長が向こう１年で鈍化すると予想した回答者はネットで４４％と、２００８年の金融危機以降で最も悲観的な見通しとなった。

中国経済の減速を予想した回答者はネットで５４％で、ここ２年で最も悲観的な見方だった。

２０１９年に世界経済が景気後退（リセッション）入りするとの見方は１１％にとどまった。キャッシュバランスは平均で先月の５．１％から４．７％に引き下げた。

米国株をオーバーウエートとする割合は１０％ポイント上昇し、ネットで１４％だった。フェイスブックFB.O、アップルAAPL.O、アマゾン・ドット・コムAMZN.O、ネットフリックスNFLX.O、アルファベットGOOGL.O傘下のグーグルで構成されるいわゆる「ＦＡＡＮＧ」や中国の百度（バイドゥ）、アリババ、テンセントの「ＢＡＴ」などのハイテク株の取引が最も高水準だった。

Ｓ＆Ｐ総合５００種が現在の強気相場でピークを付けるかとの質問には、現在の水準を１２％上回る３０５６でピークを付けると回答。一方、３分の１は既にピークに達したと回答した。

世界のハイテクセクターへの投資配分は２００９年２月以来の低水準となり、同セクターをオーバーウエートとする機関投資家の割合はネットで１８％だった。