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世界のエネルギー会社、人員を大幅削減 新型コロナや経営統合で

[ヒューストン 30日 ロイター] - 世界中の原油・ガス会社が、長引く需要低迷期を乗り切るため人員削減を実施し、規模の縮小に努めている。

米石油大手エクソンモービル は29日、世界全体で従業員の約15%に相当する1万4000人を削減すると発表。米石油大手シェブロン、英・オランダ系石油大手ロイヤル・ダッチ・シェルなど同業他社の動きに追随した。

エネルギー業界のデータ分析・調査を行うライスタッド・エナジーによると、今年、石油・ガス業界で実施された人員削減は40万人を超える。うち約半数は、多くの石油会社が本拠を置く米国で行われた。

レイモンド・ジェームスのアナリスト、パベル・モルチャノフ氏は「コロナ時代には、石油業界が全般的に大幅に規模を縮小しているのが現実だ。中でも人員削減からは逃れられない」と指摘した。

ほかにも、最近ではオーストラリアの石油・天然ガス大手ウッドサイド・ペトロリアムやカナダの石油会社セノバス・エナジーが人員削減計画を発表している。

世界の燃料需要は春には30%以上減少。このところ消費は幾分回復してきてはいるものの、主要国でロックダウン(都市封鎖)が再び実施されたことなどから、前年の水準には及ばない。

経営統合も人員削減につながっている。シェブロンは、今月買収したノーブル・エナジーの従業員の約25%をレイオフする。またセノバスも、同業ハスキー・エナジーの買収完了後に人員の20─25%を削減する計画だ。

現状では、原油先物は少なくとも今後2年間、1バレル=40ドルを超えて上昇はしないことを示している。このためエネルギー業界の雇用も制限される可能性が高い。

セノバスのアレックス・プールベ最高経営責任者(CEO)は「原油価格が1バレル=30─40ドルのレンジにあれば、多くの企業には価格回復を待つ余力がないというのが現実だと思う」と指摘した。

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