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最大1兆ドルの高格付け社債がジャンクとなる可能性=グッゲンハイムCIO

 3月9日、グッゲンハイム・パートナーズのスコット・マイナード最高投資責任者(CIO)は米10年債利回りが年内にマイナス0.5%に低下するとの見通しを示した。2019年4月撮影(2020年 ロイター/Mike Blake)

[ニューヨーク 9日 ロイター] - グッゲンハイム・パートナーズのスコット・マイナード最高投資責任者(CIO)は9日、米10年債利回りが年内にマイナス0.5%に低下するとの見通しを示した。また、最大1兆ドル相当の高格付け社債がジャンク(投機的等級)債となる可能性があると予想した。

マイナード氏は9日のリポートで、自社のモデルによると、米10年債利回りは年内にマイナス50ベーシスポイント(bp)に低下する見通しで、マイナス2%まで「オーバーシュート」する可能性もあると指摘した。

社債に関しても、トリプルB格付け債の対米国債利回りスプレッドは400bpに「容易に達する」可能性があり、高利回り債も「追随」すると予想。ダブルB格付け債の同スプレッドは750bp、シングルB債は1100bpに達する可能性があるとした。

そのうえで「われわれの試算では、最大1兆ドル相当の高格付け債がジャンクに向かっている可能性がある」との見方を示した。

株式については、テクニカル分析ではS&P総合500種指数は2600付近に支持線があり、2000に近付けばリセッション(景気後退)のシナリオが高まるとした。

マイナード氏は、新型コロナウイルスに絡む市場のパニックが近く収束するかどうかを巡り、チャーチル元英首相を引用して「終わりではない。終わりの始まりでもない。しかし、始まりの終わりかもしれない」との見解を示した。

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