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エネルギー企業幹部「化石燃料なお必要」、供給逼迫と価格高騰で

 6月14日、ロイターが主催する世界のエネルギー移行に関する会議が開催され、エネルギー企業の幹部からは、供給逼迫と価格高騰という現状を踏まえると、化石燃料、特に天然ガスは依然必要との声が上がった。写真はトタルエナジーズのパトリック・プヤンヌ最高経営責任者(CEO)。カタールのドーハで3月撮影(2022年 ロイター/Ibraheem Al Omari )

[ニューヨーク 14日 ロイター] - ロイターが主催する世界のエネルギー移行に関する会議が14日開催され、エネルギー企業の幹部からは、供給逼迫と価格高騰という現状を踏まえると、化石燃料、特に天然ガスは依然必要との声が上がった。

仏石油大手トタルエナジーズのパトリック・プヤンヌ最高経営責任者(CEO)は、世界の燃料供給が厳しいのは、石油・ガス会社が化石燃料への投資削減を求める政治家に耳を傾けたことが一因と指摘。その結果、世界がより多くのエネルギー供給を必要としている時に、化石燃料生産への投資が不足することになったと語った。

米石油大手シェブロンの戦略・持続可能性担当バイスプレジデント、ブルース・ニーマイヤー氏は「一部のエネルギーに集中することは、長期的に持続可能な解決策とは言えない」とし、あらゆるエネルギー源の活用が必要と訴えた。

米エネルギーサービス企業ベーカー・ヒューズのロレンゾ・シモネリCEOは、重要なのは二酸化炭素排出量を削減することであり、そのために使う燃料源については気にすべきではないとし「供給を増やすと当時に排出を減らす必要がある。悪いのは排出であり、エネルギーは善だ」とした。

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