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東南アジア株式=ジャカルタなど上昇、米中経済統計を好感

 [コロンボ 15日 ロイター] 15日の東南アジア株式市場の株価は、中国と米国から上向きの内容の経済統計が出たことが支援材料となり、ジャカルタ市場などが上昇した。一方マニラ市場の株価は上昇後値を消し、前日比マイナス圏で引けた。

 ジャカルタ市場の総合株価指数.JKSEは0.54%高、クアラルンプール市場のクアラルンプール総合指数(KLCI).KLSEは0.22%高、ベトナム(ホーチミン)市場のVN指数.VNIは1.02%高で終了した。

 シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI).FTSTIは0.09%安。取引時間中では一時、1年9カ月ぶり高値を更新した。マニラ市場の総合指数(PSEi).PSIは0.63%安で終了。5月10日の選挙を控え、利食い売りが出た。

 14日発表された3月の米小売売上高は予想を上回る増加となり、景気回復が広がっていることを示唆した。また中国の第1四半期国内総生産(GDP)は前年同期比11.9%増加した。

 ジャカルタ市場では鉱業株が上昇を主導し、インターナショナル・ニッケル・インドネシア(インコ・インドネシア)INCO.JKは5.1%高、石炭大手アダロ・エナジーADRO.JKは2.3%高。

 フィナンコルピンド・ヌサの幹部によると、海外資本の流入は1000億ルピアと少なめだったものの、鉱業株主導で株価が上昇した。世界中で上向きな経済統計が出ていることが商品(コモディティー)相場を押し上げていることが背景にあるという。

 シンガポール市場では通信最大手シンガポール・テレコムSTEL.SIが1.6%安。

 バンコク市場.SETIはタイ正月「ソンクラン」でこの日も休場。16日に取引を再開する。CIMB―GKリサーチの、シンガポールを拠点とする地域エコノミストは、過去3日間で反政府デモ隊をめぐる情勢が比較的落ち着いていたことから、投資家はタイ政府とデモ隊に次の動きが見られるまで様子見姿勢を取る公算が大きいと述べた。

 クアラルンプール市場では、通信会社アクシアタ・グループAXIA.KLが2.4%高、ゲンティンGENT.KLが1.4%高となり、クアラルンプール総合指数(KLCI)の上昇を主導した。

 マニラ市場の総合指数は、一時2年2カ月超ぶり高値をつけた後で、値を消した。主力銘柄のフィリピン・ロング・ディスタンス・テレフォンTEL.PSが1.6%安、アボイティズ・エクイティ・ベンチャーズAEV.PSが4.6%安と、下落を主導した。

 ホーチミン市場の上昇をけん引したのは、不動産開発のビンコムVIC.HM(4.7%高)、乳業大手ビナミルクVNM.HM(1.1%高)。

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.FTSTI  シンガポールST指数

.KLSE  クアラルンプール・KLSE総合指数

.SETI   バンコク・SET指数

.JKSE   ジャカルタ総合株価指数

.PSI   マニラ総合株価指数

.VNI   ベトナム株価指数(ホーチミン)

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