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焦点:金融市場は下期も大荒れの予感、コロナで空前の乱高下

[ロンドン 29日 ロイター] - 今年上半期の世界の金融市場がどんな状況だったかを最も適切に表現するなら、乱高下と言うしかないだろう。

 今年上半期の世界の金融市場がどんな状況だったかを最も適切に表現するなら、乱高下と言うしかないだろう。写真は3月、ニューヨーク証券取引所で撮影(2020年 ロイター/Lucas Jackson)

今の相場水準だけに目を向けても、上半期に何が起きたかは全く見えてこない。確かにMSCI世界株指数は年初来の下落率が9%近くと過去10年間で最悪の値動きとなった半面、米ナスダック総合は過去最高値圏で推移するなど明らかな強気材料も混在する。そうした明るい面からは、事態の深刻さは到底うかがえない。

だが実際、この半年間の市場は、かつて目にしたことがない乱気流に翻弄された。MSCI世界株指数.MIWD00000PUSは2月20日から3月23日までに35%も急落し、大恐慌以降で最も激しい売りを浴びた後、2月に記録した最高値まで10%圏内まで値を戻した。

こうした急速な戻りは全て、世界中で打ち出された財政・金融による政策支援のおかげだった。主要国の大半では政策金利がゼロかマイナスになり、大規模な債券買い入れが行われている。そのため米国の高格付け企業の借り入れコストは、企業破綻が増加しているにもかかわらず、1月の水準より低い。

原油価格の振れ幅はもっとめまぐるしい。北海ブレントは年初来では40%近く下落しているが、第2・四半期では80%反発し、湾岸戦争への懸念が高まった1990年以降で最も堅調な地合いが生み出された。

SEBインベストメント・マネジメントのグローバル資産配分責任者ハンス・ピーターソン氏は、この半年間ほど予測不能な市場は経験がないと振り返るとともに「当初の(資産価格)下落が非常に急速だったので、多くの市場参加者のポートフォリオにゆがみが生じ、リバランスが必要になったのだと思う」と述べ、そこに各国政府や中銀の「常軌を逸した支援」が加わって相場の反発が起きたとの見方を示した。

個別銘柄の「勝ち組」と「負け組」を分析していくと、新型コロナウイルス感染のパンデミック(大流行)を巡るストーリーも見えてくる。

年初来の上昇率が一番高いのは、ビデオ会議運営のズームZM.Oだ。新型コロナワクチンを開発中のバイオテクノロジー企業モデルナMRNA.Oも上昇率が200%を超えた。巣ごもりの恩恵を受けたネットフリックスNFLX.OとアマゾンAMZN.Oの上昇率は36%と45%に達した。

逆にクルーズ船運航のカーニバルCCL.Lやロイヤル・カリビアンRCL.Nはそれぞれ69%と66%の下落となったほか、航空各社の株価も低迷した。ただ99%と最も下げがきつかったのは、会計操作疑惑をきっかけに経営破綻したドイツの決済サービス会社ワイヤーカードWDIG.DEだった。

世界で一番安全とされる米国債と、これよりずっとリスクが高い新興国債がともに2桁のリターンを記録したのは、米連邦準備理事会(FRB)が事実上のゼロ金利政策を復活させ、世界的な金融緩和の流れを呼び込んだことが影響している。

その結果ドルはユーロなどの主要通貨に対する上昇分を全てはき出した。一方、FRBが社債買い入れに動いたおかげで、第1・四半期に5%値下がりした世界の社債の価格は第2・四半期に8%上昇した。

新型コロナの流行が今まさにピークを迎えつつある幾つかの新興国では、株価がなお大きな打撃を被り続けている。例えば昨年世界一のパフォーマンスだったロシア株はドル建ての下落率が23%となり、ブラジル、コロンビア、メキシコ、南アフリカ、インドネシアの株も軒並み年初来の下げ幅が大きい。

3月単月でさえ、新興国市場からは過去最大となる800億ドルを超える資金が流出した。

ところがその後は、資金が再び戻り始めている。エクアドル債は、債権者が債務減免に合意して以来75%も価格が跳ね上がり、アンゴラ債も50%強上昇した。

アバディーン・スタンダード・インベストメンツの新興国市場スペシャリスト、ケビン・デーリー氏は、第2・四半期の新興国市場は3月の売りからかなり持ち直したと指摘。市場が今や新型コロナ問題を織り込みつつあり、向こう半年で何らの回復があるならば新興国資産が高利回り債とともに非常に好調な動きになると考えるようになっているという。

それでもクレディ・スイスのグローバル最高投資責任者マイケル・ストロベック氏は、これほど相場が急反発した事実と、11月の米大統領選の行方などを含めた先行きの多大な不確実性を踏まえ、市場は下半期もまた乱高下に直面すると警鐘を鳴らす。

同氏は「われわれはこの先の相場の急変動に備えてシートベルトを締めている。投資家も覚悟した方がよい」と話した。

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