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物言う株主、昨年は要求自重でもファンド成績良好

 物言う株主(アクティビスト)は昨年、新型コロナウイルスのパンデミックという異例の事態を受け、企業への経営改革要求は総じて手控える傾向が目立った。写真はドル紙幣。ソウルで2013年1月撮影(2021年 ロイター/Lee Jae-Won)

[ボストン 6日 ロイター] - 物言う株主(アクティビスト)は昨年、新型コロナウイルスのパンデミックという異例の事態を受け、企業への経営改革要求は総じて手控える傾向が目立った。ただウィリアム・アックマン氏やグレン・ウェリング氏など、傘下のヘッジファンドの投資リターンが過去最高を記録したケースも少なくない。

例えばアックマン氏のパーシング・スクエア・ホールディングス・ファンドの場合、年間リターンは70.2%と、2019年の58%をしのぐ好成績を挙げた。ウェリング氏が率いるエンゲージド・キャピタルのリターンも51%で、19年の34%を上回った。

過大評価されているとみなした銘柄に空売りを仕掛けるアンドリュー・レフト氏のファンドは、設立した19年も43%と健闘したが、昨年は155%にリターンが跳ね上がった。

ダニエル・ローブ氏のサード・ポイント・オフショア・ファンドは20.6%で、13年の26%以来の高いリターンだった。

ヘッジファンド・リサーチのデータによると、昨年第1・四半期の業界平均リターンはマイナス27%だったものの、1─11月は株価の持ち直しを背景にプラス6.7%まで盛り返した。アクティビストのファンドも、こうした流れに沿った成績となった。

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