Reuters logo
オハラ、昭電工、コーセーなど
2017年9月15日 / 07:27 / 2ヶ月後

オハラ、昭電工、コーセーなど


3687  Fスターズ  3810  +405大幅反発。次世代の高速コンピューターとして期待される量子コンピューターを日本の製造業大手が相次ぎ導入すると報じられており、関連銘柄の一角として関心が高まっているもよう。同社はカナダのD-Wave Systems, Inc.と、量子コンピュータに関する協業を開始することで合意と6月に発表している。本日はNF回路6864も同関連銘柄として急伸した。

4902  コニカミノルタ  910  +42大幅反発。JPモルガン証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も1050円に引き上げている。OLEDパネル搭載型のモバイル機器向け光学計測機器の世界市場では50%以上を占めるトップシェアとなっており、事務機器を中心とした収益構造が転換点に来たと評価しているもよう。また、ユーロ高を反映して、今期営業利益は会社計画460億円を上回る500億円と予想。

5218  オハラ  2056  +400ストップ高で上昇率トップ。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は11.4億円で前年同期比9倍の水準になった。また、通期予想は従来の9億円から14.5億円にまで大幅に上方修正。光事業、エレクトロニクス事業ともに需要が拡大している。第2四半期までの状況から上振れ期待はあったが、想定以上の修正に。リチウムイオン電池関連としてのテーマ性も有することで、より評価が高まりやすくなっているようだ。

1844  大盛工  225  +38連日の急伸。前日は業績上方修正が買い材料視されたが、本日は正式発表された決算を受けて一段高となった。前期は修正通りの着地となったが、今期は営業利益が2.4億円で前期比22%増益、最終利益が2.3億円で同6.8倍の見通しになっている。また、前期配当金は無配予想から2円配当に変更、今期は5円配当の予想となっている。想定以上の業績改善として見直し買いの動きに。

6630  ヤーマン  12940  +1480前日のストップ高に続いて連日の急騰。引き続き、一昨日に発表した決算を評価する動きとなった。第1四半期営業利益は16.4億円で前年同期比49%増益、上期会社計画の19.7億円に対して好進捗であるほか、事前の観測報道数値12億円強も大幅に上回っている。大和証券では目標株価を10200円から12400円に引き上げ、通期営業利益は会社計画36.6億円に対して40億円を予想している。

8515  アイフル  390  +23買い優勢。国内の銀行各行はカードローンなど新規の個人向け融資で審査を厳しくすると報じられている。来年1月から警察庁のデータベースへの照会で審査に時間をかけ、即日の融資を停止するようだ。即座にお金を借りたい人はノンバンクに流れる可能性が高いともされており、大手銀行系列でない消費者金融大手の同社にとってはポジティブな流れといった見方にも。

4004  昭電工  3280  +225大幅反発で7月21日以来の年初来高値を更新。パワー半導体の材料である炭化ケイ素エピタキシャルウエハーの高品質グレードエピウエハ—「ハイグレードエピ」の生産能力を増強すると前日に発表、買い材料視されているもよう。また、アルミ割増金の提示価格下落報道などもプラス視か。需給面でも信用売り長状態にあり、高値を更新したことで買い戻しが急がれる状況にもなっているようだ。

9681  東京ドーム  1001  -28大幅続落。前日に第2四半期決算を発表、累計営業利益は60.6億円で前年同期比9.5%減益となった。通期予想は106億円で前期比15.8%減益と据え置いている。熱海後楽園ホテルのリニューアル計画に基づく一部閉鎖、東京ドームホテル札幌の営業終了など特殊要因が響いた。従来予想の56億円は上回る着地となったが、計画は保守的な銘柄との印象が強いこともあり、市場では更なる上振れを期待していたとみられる。

4922  コーセー  13570  -580大幅安。本日は同社など化粧品メーカーを中心にして、小売りセクターの下げが目立った。中国の福建省などの一部の地方都市で、訪日団体旅行制限する動きが始まったと報じられている。中国政府による外貨流出を警戒した動きの一環と見られているようだ。中国人を中心としたインバウンド需要拡大の恩恵を受けてきた化粧品メーカーにとっては、今後の需要減少につながるとの見方が優勢に。
《DM》

当コンテンツはFISCOから情報の提供を受けています。掲載情報の著作権は情報提供元に帰属します。記事の無断転載を禁じます。当コンテンツにおけるニュース、取引価格、データなどの情報はあくまでも利用者の個人使用のために提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。当コンテンツの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。提供されたいかなる見解又は意見はFISCOの見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。情報内容には万全を期しておりますが、保証されるものではありませんので、万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。

【FISCO】

私たちの行動規範:トムソン・ロイター「信頼の原則」
0 : 0
  • narrow-browser-and-phone
  • medium-browser-and-portrait-tablet
  • landscape-tablet
  • medium-wide-browser
  • wide-browser-and-larger
  • medium-browser-and-landscape-tablet
  • medium-wide-browser-and-larger
  • above-phone
  • portrait-tablet-and-above
  • above-portrait-tablet
  • landscape-tablet-and-above
  • landscape-tablet-and-medium-wide-browser
  • portrait-tablet-and-below
  • landscape-tablet-and-below