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ソフトバンクG、セガサミーHD、石川製など
2017年9月20日 / 07:10 / 1ヶ月前

ソフトバンクG、セガサミーHD、石川製など


6773  パイオニア  214  +8大幅続伸。欧州のデジタル地図大手ヒアと資本提携すると発表している。ヒアは欧米のカーナビ用地図でシェア8割を誇る大手企業、自動運転向けの高精度地図を両社で共通化して世界の自動車メーカーに売り込む計画。すでに両社は業務提携を発表済みであったが、資本提携に発展させることによる提携力の強化が想定される格好。自動運転車関連としての位置づけがより高まる展開を期待する動きに。

9984  ソフトバンクG  9232  +328大幅続伸。スプリントとTモバイルUSが合併に向けて前向きに交渉していると米メディアが報じている。これを受けて両社の株価が急騰、スプリントは7%弱の上昇となっている。同社にとっても、米通信事業の展開に対する期待感が再燃する格好のようだ。また、クレディ・スイス証券はアリババの株価上昇に伴い、目標株価を13000円まで引き上げているもよう。

6460  セガサミーHD  1486  -21反落。政府がカジノを中心とする統合型リゾート施設(IR)の実施法案の提出を、来年の通常国会に先送りする公算となったことが分かったと伝わっている。安倍首相が衆院解散の意向を固めたためで、臨時国会への提出は難しくなったもよう。カジノ実現への期待も高まりかけていただけに、再度の不透明感の高まりが同社などの関連銘柄にとっては失望売りにつながる状況となった。

6758  ソニー  4243  -51反落。クレディ・スイス証券が投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げしていることが売り材料に。目標株価は4700円据え置きのもよう。今後は、今期の業績好調よりも来期業績の利益足踏みが意識されると予想している。好調な四半期決算などで短期的な株価回復の可能性はあるが、19年3月期業績を上積みできる要因が見え難いとの見方。中計目標も保守的なものになる可能性があると。

9983  ファーストリテ  33030  +230続伸。みずほ証券が投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も35000円から40000円に引き上げている。中国や東南アジア地域を中心に海外ユニクロ事業が好調を維持しているほか、GUも復調が見込まれると指摘。「情報製造小売業」としてのネットワーク構築や「有明プロジェクト」によるサプライチェーン改革が中期的に収益に貢献する可能性も踏まえると、株価は割安との判断のようだ。

6208  石川製  2325  +216大幅反発。トランプ米大統領が国連総会での一般討論演説において、「米国と同盟国を守ることを迫られれば、北朝鮮を完全に破壊する以外の選択はない」と発言している。北朝鮮の挑発が想定されるなど、地政学リスクの高まりにつながる格好に。なお、北朝鮮が核実験を強行(9月3日)した前営業日に上昇を見せたことなどから、思惑資金も誘い込みやすくなっているもよう。

6409  キトー  1453  +164大幅続伸。いちよし証券がレーティングを新規に「A」、フェアバリューを2200円としている。機械セクターの今来期平均営業利益成長率8.9%に対して、同社は17.4%と高い成長が見込めること、中期的に海外事業展開の更なる強化を背景に業績拡大が見込めることなどを好評価の背景としている。さらに、PER水準は運搬機械メーカー平均の半分程度に過ぎず、現在の株価水準は評価不足ともしている。

2206  グリコ  5790  +140反発。前日はゴールドマン・サックス証券の格下げで売り優勢となったが、本日はマッコーリー証券が投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も6300円から7100円に引き上げており、買い戻しの動きが優勢となったもよう。同証券は、第1四半期減益の主因は広告費増の戦略的執行であり、今後は増益基調に回帰するとみているほか、中国事業の底打ちも今後確認されると指摘。

8624  いちよし  1112  +56大幅続伸で高値更新。前日に配当修正を発表、未定としていた18年3月期上期の配当を前年同期比7円増配の22円とする方針としたことが買い材料視された。下期配当は引き続き未定としているが、仮に上半期並みの配当となれば、配当利回りは3.9%に達することから、権利取りの動きが向かう格好に。また、前年比増配の実施は足元の業績好調も意識させるものとなっている。

6309  巴工業  2089  +170大幅続伸。前日に今10月期の業績上方修正を発表。営業利益は従来予想の17.9億円から21.6億円に上方修正、一転して増益見通しとなっている。機械製造販売事業における海外向け大型案件の販売、化学工業製品販売事業における住宅・建設用途向け材料、半導体製造用途向け商材を中心とする販売の伸長が見込まれることが背景。第3四半期までの進捗から上振れ期待はあったが、ストレートに評価する動きが先行。
《DM》

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