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オリンパス、伊藤園、国際帝石など
December 4, 2017 / 7:44 AM / 12 days ago

オリンパス、伊藤園、国際帝石など


7762  シチズン  851  +35大幅続伸。クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も830円から1000円に引き上げている。時計事業の売上回復の兆しがあること、7-9月期も継続した収益性の改善が確認できたこと、工作機械の受注好調継続を背景に全社での増益基調継続が予想されることなどを評価。また、工作機械メーカーや時計メーカーとの比較でバリュエーションに割安感があるとも指摘。

8892  日本エスコン  731  +100ストップ高。業績予想の上方修正、並びに自社株買いを発表。通期経常利益は従来予想の48億円から59億円に上方修正、前期比65%増益の見通しとしている。保有する商業施設と商業底地を売却したことが上振れの背景。また、期末配当金も15円から18円に増額している。加えて、発行済み株式数の1.3%に当たる90万株、4.5億円を上限とする自社株買いの実施も発表。

5101  浜ゴム  2607  +76続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」、目標株価も2400円から3000円に引き上げ。製品ミックス向上による業界平均を上回る利益成長を予想、18.12期以降の業績予想を上方修正しているもよう。18.12期営業利益は640億円と予想、600億円レベルの市場コンセンサスを大きく上回っている。来期の大幅増益考慮ならば株価の割安感も強いと。

7733  オリンパス  4390  -215大幅続落。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、目標株価は4700円を継続している。セクター平均を大きく上回る株価上昇によって、割安感は低下したとの判断のもよう。さらなる株価上昇には、先進国での消化器内視鏡製品サイクル後期における売上停滞の解消へ向けた施策の奏功、外科内視鏡新製品のグローバルでの拡大などが必要と考えているようだ。

4996  クミアイ化  867  +81大幅続伸。先週末に業績予想の修正を発表している。売上予想は下方修正となるも、通期営業利益は33億円から38億円に上方修正、原価率の低下や販売費の抑制が背景。また、持ち分法による投資利益の上積みで、経常利益については58億円から75億円に上方修正している。業績変化率の一段の拡大を評価する展開に。10月10日の高値更新で需給妙味なども高まる格好になっている。

2593  伊藤園  4330  +225大幅反発。先週末に発表した決算が評価材料視された。上半期営業利益は145億円で前年同期比1.2%増益となった。第1四半期は同3.1%減益であったため、足元での収益改善が確認される形になっている。悪天候が続いた影響が懸念されたものの、「おーいお茶」のリニューアル効果などが奏功した。また、海外事業に関しても、売上・利益ともに会社計画を上回って推移しているもよう。

6208  石川製  3495  +499大幅続伸。本日から米軍と韓国軍が韓国各地で過去最大規模とする合同軍事演習を開始している。北朝鮮では「アメリカが一触即発の朝鮮半島情勢を爆発へと追い込もうとしている」と非難声明を発表、地政学リスクの高まりを意識した動きに。また、米大統領補佐官が「(北朝鮮がICBMを発射したことから)軍事衝突が近づいている」と危機感を示したことなども思惑材料視されているようだ。

6630  ヤーマン  2145  +60続伸。業績上方修正発表後は上値追いが続く展開になっている。本日は、いちよし証券が業績予想を上方修正、18.4期営業利益は48億円、前期比37%増を予想、会社側が上方修正した数値をさらに上回るとみているもよう。インバウンド需要や中国市場の売れ行きは下期も好調が続くと予想している。なお、19.4期も営業利益は2ケタ増益基調が継続すると見込んでいるようだ。

1605  国際帝石  1319.0  +19.0続伸。OPEC加盟国と非加盟国が協調減産期間を18年3月末から9ヶ月間延長で合意したことを好感して原油相場が上昇、材料視される展開に。また、モルガン・スタンレーMUFG証券では新規に「オーバーウェイト」、目標株価を1800円としている。原油市況回復シナリオは同社への期待値の高まりにつながり、投資機会になると評価。イクシス稼動ニュース、株主還元強化などのニュースフローが期待できる点も注目と。

7752  リコー  1037  +23続伸。シティグループ証券では投資判断を「1」に格上げ、目標株価を1200円としている。7-9月期決算では、インド問題の追加費用を計上した他、米国売上高の大幅減少の顕在化が嫌気された。ただ、インド問題は実質的に決着、米国でも人員が上期で8%減るなど人員削減が進展。来春に向けて改革が進む方向性は明確とみており、低下した期待値に対する構造改革進展余地を考えると、現株価には投資機会があるとしている。
《DM》

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