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アイロムG、オリックス、マイクロニクスなど


6871  マイクロニクス  1176  +87急伸。いちよし証券がレーティングを「B」から「A」に格上げ、フェアバリューも1000円から1560円に引き上げていることが買い材料視されている。新型ウイルス問題によるテレワーク増などもあり、データセンター、サーバなどの逼迫感が急速に強まり、DRAM向けブローブカードの需要が拡大していると指摘。「新業態」における新たなビジネスチャンスの拡大を評価としているようだ。



8591  オリックス  1305.0  -74.5大幅反落。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「買い」から「売り」に2段階格下げ、目標株価も1640円から1320円に引き下げている。事業投資・海外・不動産などでコロナ影響による減収が想定以上に大きく、21年3月期はキャピタルゲインも意図的に抑制する方針から、業績予想を下方修正しているようだ。金融セクター内では配当利回りも魅力的と言い難く、格下げリスクが燻る点なども懸念しているもよう。



9835  ジュンテンド  614  +100ストップ高。先週末に発表した業績予想の大幅上方修正がポジティブサプライズにつながった。上半期営業利益は従来の5.8億円から14.0億円に、通期では4.0億円から9.5億円に上方修正。、新型コロナウイルス感染症の影響により、マスクや除菌剤などの感染予防関連や園芸や資材などの巣ごもり関連の売上が伸長したことが上振れの背景。なお、経費増加により下方修正の形となっている下半期計画は保守的との見方も。

7587  PALTEK  554  +22大幅続伸。先週末に、子会社解散並びに債権放棄、それに伴う業績修正を発表した。センサICの開発を手掛けていた子会社テクノロジー・イノベーションを解散、長期貸付金約2億円を債権放棄する。ただ、当該金額の大半は個別決算において引き当て済みとなっている。子会社の解散及び債権放棄に伴い、当該会社の株式評価損及び貸倒損失の損金算入が可能となるため、上半期連結最終利益は0.8億円から1.4億円に引き上げた。

2372  アイロムG  3105  +60大幅反発。先週末に、IDファーマが進めている新型コロナウイルスワクチン開発の進捗状況を発表している。1回目の文部科学省申請のワクチン候補については、ワクチン候補の製造が完了して国内で非臨床試験を開始としている。また、2回目の申請のワクチン候補については、4つのワクチンの承認が得られたとしている。順調な進捗の確認をポジティブに捉える動きが先行。



3686  DLE  518  -83急落。Triller社への投資を目的とした海外子会社およびファンド設立の内容に一部変更が生じたと先週末に発表。米国内での子会社設立に時間を要することから、子会社を通さずに直接ペガサスファンドに出資する形に変更し、朝日放送グループホールディングス9405も新たにファンドへの出資を決めた。Triller自体への出資額などに変更はないとみられるが、上値到達感は強く、短期資金の処分売りが続いた。



2335  キューブシステ  1042  +110急伸。特に新規の材料は観測されていないが、デジタルトランスフォーメーション(DX)関連として買い人気が継続する形になっている。ソフト開発やデータベース構築を得意とするシステムインテグレーターで、独自のDX技術者育成プログラムなども推進している。コロナ感染者数が再拡大するなか、ウィズコロナ銘柄としてDX関連に関心が寄り集まる格好へ。本日はテクノスジャパン3666なども同様の観点で大幅高。



8217  オークワ  1695  -14伸び悩んで反落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は20.1億円と黒字転換、前年同期比20.3億円の損益改善に。新型コロナの感染拡大に伴う内食需要の高まりが売上高を押し上げた。つれて上半期営業益は従来の11.7億円から30億円に、通期では37億円から44.5億円に増額した。ただ、月次動向から売上高の足元急拡大は織り込み済み、株価もコロナショック前を上回る水準にあり、目先の出尽くし感が台頭。



6279  瑞光  4710  +320急伸し高値更新。一時は15年8月以来の5000円台を回復。先週末に第1四半期決算を発表、営業損益は5百万円の赤字(前年同期は12百万円の黒字)だった。ただ、通期大幅減益予想からネガティブなインパクトは限定的となっている。一方、同時に1:4の株式分割の実施を発表している。基準日は8月20日となる。最低投資金額の大幅な引き下げに伴う流動性の向上を期待する動きが優勢となっている。



6136  OSG  1664  +69大幅続伸。先週末、未定としていた上半期業績予想を公表している。営業利益は60億円で前年同期比48.4%減益としている。4月10日に取り下げる前の予想は86億円であり、当時から下方修正される形にはなっている。上半期末配当金も取り下げ前の20円から11円に引き下げている。ただ、第2四半期の3-5月期が業績のボトムとみられるなか、当面の悪材料は出尽くしたとの見方が優勢に。
《US》

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