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フジクラ、GSIクレオス、NTTデータなど


9090  丸和運輸機関  4370  -145大幅反落。2日に上半期決算を発表、営業利益は43.8億円で前年同期比27.6%増、従来予想の32.2億円を大きく上回った。通期予想も従来の73.2億円から79億円、前期比9.8%増に上方修正した。内食需要好調などで想定以上に物流が増加のもよう。12月末を基準とした1:2の株式分割実施も発表した。ただ、第1四半期の36.7%増から上半期業績上振れ幅は想定線、逆に通期の修正幅は限定的と捉えられた。

3132  マクニカ富士  1983  +107大幅続伸。2日に上半期の決算を発表、営業利益は76億円で前年同期比13.0%増益、9月28日に上方修正した数値の70億円を上振れている。通期予想は従来の126億円から145.5億円、一転しての増益予想にまで上方修正へ。先端半導体、5G、データセンター向けの投資拡大、車載市場の回復、セキュリティ関連商品やネットワーク関連商品の導入拡大などが業績拡大の背景となっているもよう。

8101  GSIクレオス  2158  +292大幅続伸。2日に上半期の決算を発表、営業利益は23億円で前年同期比3.7倍、第1四半期決算時に公表した通期計画の21億円、前期比76.2%増を超過する格好になっている。繊維原料や生地などの取引が低迷したことで減収となっているが、医療・衛生消耗品の需要拡大が収益を押し上げたものとみられる。通期予想は据え置いているものの、大幅な上振れが意識される状況に。

7951  ヤマハ  5150  +70一時急伸。2日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は122億円で前年同期比25.5%減、4-6月期は15億円の赤字からは黒字転換となり、60億円程度の市場コンセンサスも大きく上回った。中国や国内での売り上げが想定以上に順調に推移した。取引先の工場火災の影響が不透明として、通期予想は変更していないが、実態面での想定以上の好調推移を評価する流れになった。なお、株価は朝高後、上げ幅を縮めた。

2229  カルビー  3070  -140大幅反落。2日に上半期決算を発表、営業利益は130億円で前年同期比1.8%減、第1四半期は65.5億円で同1.6%増益だった。通期予想は従来の245億円から265億円に上方修正。売上高はやや下方修正だが、経費や販売費などの抑制が収益の押し上げ要因に。上方修正はほぼコンセンサス並みでサプライズはないが、注目される中華圏の7-9月期売上が第1四半期並みの水準にとどまったことなどは嫌気された。

6806  ヒロセ電  14290  -650大幅反落。2日に上半期決算を発表、営業損益は129億円で前年同期比11.8%増、9月24日に従来の85億円から120億円に上方修正したが、同水準をやや上回る着地になった。当時据え置かれた通期予想は今回、172億円から215億円、前期比5.6%増に上方修正、上半期の上振れ分だけ上乗せする形に。上半期上方修正後に株価の水準訂正が強まったこともあり、限定的な修正幅を受けて出尽くし感が優勢になった。

5803  フジクラ  362  +79大幅続伸。2日に上半期決算を発表、営業利益は89億円で前年同期比54.3%増、従来予想の10億円を大幅に上回った。エネルギー・情報通信事業が好調、エレクトロニクスも一転して黒字を確保したようだ。新たに公表した通期見通しは110億円で前期比3.3倍、60億円程度のコンセンサスを大幅に上振れ。構造改革費用計上などで通期純損益は100億円の赤字見通しだが、本業ベースでの上振れを好感する流れに。

9613  NTTデータ  1318  +131大幅続伸。2日に上半期決算を発表、営業利益は638億円で前年同期比0.1%増益、4-6月期の同10.6%減に対して7-9月期は同9.5%増と増益に転じ、550億円程度であった市場予想も上回る着地になっている。国内における公共・社会基盤などが好調であったほか、北米も構造改革費用計上などを除けば順調とみられる。足元で株価の調整が目立っていた中、順調な決算確認で見直しの動きが優勢のようだ。

8591  オリックス  1336.5  +65.5大幅続伸。2日に上半期決算を発表、純利益は938億円で前年同期比41.0%減、新たに公表した通期見通しは1900億円で同37.2%減益を見込む。航空機・船舶リース、空港事業などで新型コロナの影響が続いているもよう。決算に関してサプライズはないが、年間配当金計画を前期同様の76円としたこと、発行済み株式数の4.0%に当たる5000万株を上限とする自社株買いの実施を発表したことなどがプラス材料に。

9984  ソフトバンクG  6535  -161大幅続落。アリババ傘下の金融会社アント・グループが、香港、上海で計画していたIPOを延期すると発表している。アリババ創業者が金融当局の聴取を受けたことが背景のようだ。5日に両市場での株式上場を目指し、調達額は円換算で約3.6兆円になる見込みであった。アリババ株は前日のADRで8%安と急落しており、同社にとっても株式含み益の減少がマイナス視される状況になっているようだ。
《ST》

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