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サンセイ、シンシア、長野計器など


5707  東邦鉛  2657  +195大幅続伸。本日は非鉄金属株が業種別上昇率のトップになっている。先週末の報道では、商品市場の上昇に対して、再生可能エネルギーや電気自動車の普及で金属の需要が増え、長期の相場を持ち上げる「グリーンサイクル」を先取りする動きになっているとの見方も伝わっている。世界的な「脱炭素」の流れは今後も本格化が予想され、長期的な金属市況の上昇も想定される状況になっている。

3040  ソリトン  1922  +39大幅反発。先週末に立会外取引による自己株式の取得を発表したが、本日の立会外取引で、発行済み株式数の2.0%に当たる38万株の自己株式を取得したとしている。取得価額は1883円となる。機動的な資本政策を遂行することを取得目的としている。今後の需給面でのプラスインパクトにはならないが、1株当たりの価値向上にはつながり、株主還元姿勢を評価する流れとなっているようだ。

6307  サンセイ  556  +80ストップ高。先週末に独立委員会から大規模買付行為に関する勧告書を受領、これに伴い、光通信9435による大規模買付行為が、同社及びグループの企業価値や株主共同の利益を著しく毀損するものであると認められないとして、大規模買付行為に対する対抗措置を不発動とすることを決定と発表している。光通信は最大50万株の市場内取得を予定していた。今後の需給改善が意識される展開になっている。

7715  長野計器  1004  +94大幅続伸。7月以来の株価4ケタ回復となっている。特に目立った材料は観測されていないが、水素関連の中小型株として個人投資家を中心にあらためて関心が高まっているもよう。同社は燃料電池自動車のタンクや水素ステーションの水素充填設備に使用する圧力センサで特許を取得しているなど、燃料電池自動車市場の拡大による恩恵が期待されている。

1911  住友林  2215  +146大幅続伸で連日の高値更新。収益の柱となっている米国住宅市場の好調が買い材料視されているもよう。17日に発表された米国の11月住宅着工、許可件数は、ともに前月から増加して市場予想も上回っている。FRBでは12月のFOMCにおいて、低金利継続と量的緩和の長期化を示しており、米国の住宅市場にとっては今後も良好な外部環境が続くとの見方が強まっている。

4519  中外薬  5010  +102大幅反発。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も4600円から6500円に引き上げた。19年のHemlibraに続き、20年にはEnspryngが承認されたことで、同社の抗体改変技術を用いた抗体医薬を再評価とした上、抗体改変技術は複数新薬を創製する基盤となりつつあることを再認識と。業績予想も上方修正、21年12月期営業利益は2996億円から3226億円に引き上げ。

7816  スノーピーク  1848  +70急反発。東海東京証券では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を2300円と設定した。これまでも日本のキャンプ人口は緩やかな増加傾向にあったが、新型コロナの拡大で、7月以降新規キャンパーが増加していることを評価と分析する。同社製品はデザインの統一性や機能の連動性から、キャンパーが「スノーピーク」ブランドで統一する動きがあるとも指摘。また、海外でも米国市場の伸びが続く見通しとしている。

7782  シンシア  461  +61急伸。先週末に発表した配当予想の引き上げが買い材料視されている。20年12月期末配当金を従来予想の4円から10円に増配、普通配当4円は継続だが、特別配当金6円を実施する。発表した自己株式の取得ができなかったことで、取得価額の一部を原資に配当を実施するようだ。先週末終値基準での配当利回りは2.5%となる。会社側の株主還元意識の高さなどが認識される形に。

9843  ニトリHD  21875  -120反落。第3四半期累計営業利益は前年同期比約4割増の1200億円弱になったもようとの観測報道が伝わった。新型コロナウイルスの感染長期化により巣ごもり需要が拡大しているようだ。通期予想の1329億円、前期比24%増に対する進捗率は9割弱に達することになる。ただ、業績好調は想定線、9-11月期は3割増益程度になったようだが、6-8月期は7割超の増益であったため、短期的な出尽くし感などが先行する形に。

7448  ジンズメイト  335  +31大幅反発。RIZAPグループは傘下3社の経営統合を発表している。同社、ワンダーコーポレーション、HAPiNSが21年4月1日付で経営統合、共同株式移転によって統合会社のREXTを設立する。割当比率はワンダコーポ1に対し、HAPiNZ0.44、同社が0.52となるようだ。割当比率にかかわらず3社ともに買いが先行、3社統合によるスケールメリットやシナジー効果の拡大などを期待する動きが先行へ。
《ST》

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