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築地魚、サインポスト、洋エンジなど


3048  ビックカメラ  1162  -67大幅反落。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断「アンダーウェイト」継続で、目標株価を1030円から980円にまで引き下げている。単体の売上高は緊急事態宣言の延長や駅前繁華街立地の低モビリティを背景に想定を大きく下振れと推察。第1四半期は子会社群の健闘で計画を上振れたが、下期はコジマにおける猛暑効果の反動減や粗利益率の上昇ペース鈍化を鑑みると、単体苦戦がストレートにマイナス影響を与える公算との見方。

9684  スクエニHD  5860  -200大幅反落。東海東京証券では目標株価6800円を継続し、投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げしている。同社に対する大きな見方に変更はないものの、目標株価との乖離が狭まったことが格下げの背景としている。なお、今第4四半期に関しては、大型の新規商材が不在なことに加え、来年度の新規商材発売に向けたマーケティングコストの先行やHD事業を中心に評価損を計上するリスクが高いとしている。

6920  レーザーテック  12210  +430大幅反発。前日の米国市場では、債券利回りの低下を受けてグロース株に買い戻しが優勢となり、ナスダック指数は3.69%の上昇となっている。SOX指数も6.13%高と急反発しており、東京市場でも同社など半導体製造装置は買いが優勢の展開に。ここまで同社株はグロース株売りの流れに押されて、年初来の高値から前日安値まで28.2%の下落となっていた。

3996  サインポスト  1108  +150ストップ高比例配分。JR東日本スタートアップとの合弁会社TOUCH TO GOがファミリーマートと資本業務提携契約を締結するとともに、同合弁会社が開発した無人決済システム活用の「ファミマ!!サピアタワー/S 店」を3月31日にオープンすることを発表した。両社は店舗実用化を目指して昨年11月に業務提携したが、今回の店舗オープンを受け、順調に展開が進んでいることを評価、今後の事業拡大も期待された。

8039  築地魚  1142  +150ストップ高比例配分。前日に株主優待制度の導入を発表、買い材料視される展開になっている。6月末時点の100株以上の株主に対して、グループ会社の水産加工品詰め合わせ3000円相当を贈呈する。200株以上の株主に対しては6000円相当としている。年間配当金3000円と合わせると、前日終値ベースでの配当・優待利回りは6%超の水準となり、利回り妙味が高まる状況に。

6101  ツガミ  1600  +89大幅続伸。前日に日本工作機械工業会が2月の工作機械受注を発表、受注額は前年同月比36.7%増の1055億円となり、好不況ラインとされる月1000億円を19カ月ぶりに上回った。とりわけ、海外向けが同66%増の750億円とけん引役になった。中国で電動車やスマホ関連の増産が続いていることが背景。中国向けに強みを持つ同社も海外向けが2.4倍に急増しており、ポジティブな反応につながった。

2695  くら寿司  6900  -550大幅続落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は8.2億円で前年同期比31.3%減となり、市場予想を8億円程度下振れた。通期業績計画は引き続き未定としている。飲食店における店内飲食の座席数制限や禁止が継続するなど厳しい営業制限の影響で、米子会社の売上が大幅に減少しているもよう。また、既存店売上高が堅調に推移していた国内事業も販管費増加で営業減益になっており、ネガティブインパクトにつながった。

3180  Bガレジ  2699  +201大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は6.5億円で前年同期比56.3%増益、上半期の同12.3%増から増益率は大きく拡大している。つれて、通期予想は従来の7.2億円から8.7億円、前期比18.8%増に上方修正へ。EC売上高が大きく伸長していることに加えて、M&Aに伴う新グループ会社の収益計上も寄与したもよう。未定としていた通期配当金は13円とし、前期比3円の増配としている。

7912  大日印  2321  +158大幅続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も2910円から3440円に引き上げた。経済活動再開に伴って10-12月期業績には改善が見られているほか、21年からはリチウムイオン電池用バッテリーパウチや有機EL用メタルマスクの成長が加速すると予想、中期の業績拡大の可能性が高まってきたと判断しているもよう。22年3月期、23年3月期と2ケタの利益成長を予想している。

6330  洋エンジ  641  +65大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を新規に「1」、目標株価を970円に設定。業績低迷要因である2015年受注の米エチレンプラントのEPC案件での度重なる追加費用について、短期的には依然一時費用リスクは残るが、株価は歴史的にみて割安感が強く、中長期の業績回復を織り込んでいないと分析。「2050年ネットゼロ」に向け、強みとするアンモニアプラントの超長成長性を織り込めば、上昇余地は大きいと。
《ST》

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