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三光合成、リソー教育、シュッピンなど


4714  リソー教育  321  -32大幅反落。前日に21年2月期の決算を発表、営業利益は10.1億円で前期比62.8%減益、従来予想の15.1億円を下回る着地になっている。2度目の緊急事態宣言発出の影響で売上高が下振れたほか、コロナ後の業績回復を見据えた先行投資負担も響いたもよう。22年2月期は25.1億円で同2.5倍と大幅増益の予想だが、ほぼ市場の想定通りの水準とみられる。実績値の下振れをマイナス視する動きが優勢のようだ。

6183  ベルシス24  1784  -90大幅反落。前日に21年2月期決算を発表、営業利益は118億円で前期比6.3%増、従来計画の115億円をやや上回った。ただ、12-2月期は前年同期比26.1%減益に転じ、125億円程度のコンセンサスは下振れた。一方、22年2月期は122億円で同3.4%増と連続増益を見込み、ほぼ市場想定線とみられるが、実績値はやや物足りないといった見方に。なお、今期の年間配当金は42円から48円に引き上げる計画。

7888  三光合成  458  -47大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は18.5億円で前年同期比2.9倍となり、通期計画20億円に対する進捗率は92.4%に達した。年間配当金も従来計画の8円から11円に引き上げている。ただ、上半期営業利期は14億円の水準であったため、第3四半期実績値の水準は十分に織り込み済みとみられる。前日にかけても決算期待が高まっていたため、出尽くし感からの利食い売りが優勢となっているもよう。

2379  ディップ  2910 +90大幅続伸。前日に21年2月期決算を発表、営業益は73.1億円で、従来予想レンジ64-74億円のほぼ上限水準で着地した。前期単独比では49.1%の減となった。一方、22年2月期見通しは77-118億円のレンジ予想。前期比では5.3%-61.4%増益を見込む。上限水準などは想定以上とみられるほか、配当金も前期の56円に対して61-79円のレンジ計画としており、見直しの動きにつながったようだ。

3179  シュッピン  1173  +94大幅反発。前日に発表した月次動向が買い材料視されている。3月売上高は前年同月比49.0%増となり、2カ月連続でのプラス成長に。前年同月が低水準であったことも大幅増の背景だが、ここ2年間では最大の増収率を記録し、売上高の水準自体も過去最高を更新のもよう。カメラ事業のEC売上高が好調に推移したほか、時計事業売上高もEC、店舗、免税ともに引き続き好調に推移しているようだ。

2931  ユーグレナ  977  -94大幅続落。前日に、海外募集による新株式の発行を発表している。発行株式は2100万株、発行価格は4月19日から21日までの間に決定する。手取概算額は約129億円で、資金使途は主にキューサイの全株式を保有するQ-Partnersへの出資比率を49%まで引き上げるためのコールオプション行使資金としている。新株は発行済み株式数の22%の水準となるなど、株式価値の希薄化を警戒視する動きが優勢に。

3141  ウエルシアHD  3635  -235大幅続落。前日に21年2月期決算を発表、営業利益は430億円で前期比13.7%増となり、従来会社計画線上での着地となった。期末配当金は従来計画の13.5円から15円に引き上げ。ただ、営業利益は実績値が市場予想を10億円程度下振れ、22年2月期予想の443億円、同3.1%増計画も、470億円程度のコンセンサスを下回っている。やや保守的な画とはみられるものの、ネガティブな反応が先行する形になった。

9262  シルバーライフ  2430  +150大幅続伸。いちよし証券ではレーティングを「A」、フェアバリューを3500円として新規にカバレッジ開始。高齢者向け配食サービスの長期成長が予想される環境下、コスト競争力を強みに中長期の潜在成長力を評価。先行投資の影響で利益は一時的に停滞の可能性があるとしつつも、21年7月期営業益は前期比ほぼ横ばいの9.2億円、会社計画6.5億円を上回る。22年7月期は2ケタ増、23年7月期は3割超の増益を予想。

4118  カネカ  4695  +195続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「アンダーウェイト」から「オーバーウェイト」に、目標株価も2460円から5600円に引き上げ。22年3月期営業益は360億円で前期比41.2%増を予想、330億円程度のコンセンサスを上回ると分析。また、ESGやSDGsの観点から100%植物由来の生分解性ポリマー PHBH「Green Planet」に注目、営業利益率20%超が実現可能と。

5486  日立金  1901  +88大幅反発。日立製作所が同社を米投資ファンドのベインキャピタルと国内系ファンドの日本産業パートナーズなどの日米ファンド連合に売却する方針を固めたと報じられている。売却額は8000億円を超える見通しとされている。直近の報道などから売却自体は想定線とみられるが、3月の報道では買収総額は7000億円超の水準と伝わっていたこと。今回の報道を受け再度、買収プレミアムを期待する動きが優勢になっているようだ。


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