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アグレ都市D、ダイセキS、旭ダイヤなど


9021  JR西  5192  +140大幅反発。本日は公募・売出株の受渡期日となっている。需給の最悪期を通過することで、今後の需給改善を期待する動きが優勢となっている。売り方の買い戻しなども急がれているもよう。公募・売出を発表してから先週末までの株価下落率は16.0%にまで達していた。新型コロナウイルス感染者数のピークアウト感が強まっており、本日はアフターコロナ関連が全般的に買い優勢となっていることも支援に。

3626  TIS  3170  -70一時急落。大和証券は投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価は3100円に設定した。株価上昇によって、現在は概ね妥当レンジにあると判断。第1四半期は力強い増益となったものの、新型コロナウイルスの影響緩和の恩恵が大きいとみられ、第2~4四半期は次第に反動増の恩恵が縮小し、下期は1ケタ台の増益に落ち着くと予想する。ただ、株価は朝方の急落後には25日移動平均線タッチからのリバウンドを強める形に。

5702  大紀アルミ  1848  +58大幅反発。先週末に配当予想の引き上げを発表、上半期末、期末ともに配当金は従来計画の18円から25円に引き上げ、年間配当金は前期比22円増配の50円としている。先週末終値をベースにすると、配当利回りは2.8%の水準となる。大幅増配となる形だが、本日の株式市場では資源関連株などを中心に大幅な下落となっていることもあり、年初来高値更新後はやや伸び悩んでいる。

6742  京三製  535  +24大幅反発。先週末に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業損益は従来予想の35億円の赤字から14億円の赤字に、通期では37億円の黒字から40億円の黒字に引き上げている。本社工場で発生した火災により影響が生じた生産体制が早期に復旧し、売上時期の前倒しが可能となったようだ。また、火災に係る保険金の計上によって特別利益を計上、通期最終損益は40億円から80億円にまで引き上げている。

5358  イソライト工業  802  +75急伸。先週末に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来の12億円から16億円に、通期では24億円から30億円、前期比39.5%増にまで引き上げた。中国、欧州市場を中心に断熱関連事業の販売が想定以上に堅調に推移しているもよう。第1四半期実績から上振れ期待は高かったとみられるが、年初来高値更新によって上値妙味も広がっているようだ。

3467  アグレ都市D  1181  +104急伸。先週末に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の2.5億円から5.1億円、前年同期比3倍の水準にまで引き上げ。売上計上物件の一部がずれ込んで売上高は従来想定を下振れも、販売価格が想定を上振れているほか、販管費の低減が進んだことなどが収益上振れの背景に。通期予想も14.4億円から16.9億円に引き上げ、年間配当金も44円から53円、前期比11円の増配計画としている。

6538  キャリアインデ  1014  -83大幅反落。先週末に立会外分売の実施を発表、目先の需給悪化を警戒して、利益確定の動きが強まる形になっているようだ。分売予定株数は60万株、分売予定期間は9月29日から10月6日まで。分売値段は実施日前日の終値となるようだ。プライム市場における流通株式時価総額の基準を早期に達成すること、及び株式の分布状況の改善や流動性向上を図ることを目的としている。

6140  旭ダイヤ  654  +87急伸。先週末に上半期業績予想・配当計画の引き上げを発表、評価材料につながっている。上半期営業利益は従来予想の3.7億円から11億円に引き上げ、前年同期は8.1億円の赤字であった。半導体需要の拡大や工作機械の受注増加によって、電子・半導体業界向け及び機械業界向け売上高の拡大が見込まれるもよう。上半期末配当金も従来の4円から8円に引き上げ、年間配当金は前期比4円増の12円に引き上げ。

1712  ダイセキS  1657  +205急伸。先週末に業績予想の上方修正を発表、上半期営業利益は従来の7.7億円から12.9億円に、通期では14.7億円から21億円、前期比74.1%増に上方修正。土壌汚染調査・処理事業の需要が回復したほか、中京エリアにおける大型インフラ整備工事関連事業の利益率なども想定を上回っているもよう。年間配当金も従来予想、並びに前期水準である6円から8円に引き上げている。

4568  第一三共  3020  +215.5大幅続伸。前日のロンドン株式市場で英アストラゼネカの株価が急伸、6.2%高で終了している。同社と共同開発した「エンハーツ」の乳がん患者を対象とした第3相試験の好結果を発表したことが背景。前治療歴のあるHER2陽性の切除不能あるいは転移性の乳がん患者を対象に実施し、疾患進行や死亡リスクを大幅に減らすことが示されたもよう。同社にとっても期待製品の一段の拡大が想定される状況に。


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