for-phone-onlyfor-tablet-portrait-upfor-tablet-landscape-upfor-desktop-upfor-wide-desktop-up

オーケストラ、ギフト、ハウス食Gなど


3549  クスリのアオキ  8030  -460大幅反落。SMBC日興証券は投資判断を「2」から「3」へ、目標株価は7600円から7400円に引き下げた。同社は改めてフード&ドラッグへのコンセプト転換を強調したが、現在の郊外型店舗に求められるワンストップ・ショッピングニーズには相応しいものの、値引き勝負になりやすい食品強化ではローコスト経営が必須だが、人件費が嵩む調剤事業強化も実施し、やや相反する。中期的に営業利益率は従来比で低水準継続と。

7545  西松屋チェ  1453  +38大幅反発。前日に9月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比9.6%増、5カ月ぶりのプラスに転じている。客数が同4.1%増加したほか、客単価も同5.3%上昇している。気温の低下に伴い、長袖Tシャツや肌着、パジャマなど秋物衣料の売上高が極めて好調に推移したもよう。また、育児・服飾雑貨の売上高も好調に推移しているようだ。下期の順調スタートを好感する展開となっている。

2810  ハウス食G  3510  -215大幅反落。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に、目標株価も3600円から3500円に引き下げた。新型コロナで一時的に高まったルウカレーの売上が足元で再び減収傾向へ回帰していることで業績予想を下方修正。他の食品株と同様に同社株価も直近1カ月で上昇したため、株価の割安感も薄れたとみている。また、市場縮小を考慮すると、原材料高に合わせたルウカレーの値上げの可能性も低いと分析している。

6238  フリュー  1906  +66大幅反発。前日に8月の月次動向を発表している。月次売上高は前年同月比47.1%増、今22年3月期に入ってから5カ月連続のプラス成長で高い増収率を維持している。プリントシールなどは伸び悩んだが、主力となっているキャラクタMDが一段と増勢を強める形になっている。第1四半期決算時に上方修正を行っているが、一段の上振れ期待なども高まっているようだ。

9279  ギフト  2985  +168大幅反発。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に引き上げ、フェアバリューも2700円から3700円に引き上げている。22年10月期第2四半期から都心部店舗の本格的な売り上げ回復が見込まれるとしているほか、「町田商店」に続く「豚山」も順調に店舗数を拡大しており、店舗売上高の回復から22年10月期の営業利益見通しを引き上げている。前期比95.9%増の19億円を予想しているようだ。

3391  ツルハHD  14280  +280急反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は129億円、前年同期比15.0%減益となっている。前年同期の巣ごもり需要の反動減などが減益要因となった。2ケタ減益ではあるものの、ほぼ市場想定線での着地となったほか、販管費のコントロールによって会社計画を上回る利益水準となっており、安心感が高まる状況のもようだ。粗利益率も想定ほど悪化しなかったとみられる。

9842  アークランド  1769  +30急反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は113億円で前年同期比47.1%増益、9月13日の上方修正水準での着地となっている。同時に上方修正している通期予想は据え置いており、決算数値にはインパクトが限定的。一方、年間配当金は従来計画の30円から35円に引き上げているほか、ヤマダHDと店舗開発における業務提携を発表しており、評価材料視する動きが優勢のようだ。

4716  日本オラクル  9910  +540大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は169億円で前年同期比16.6%増益となっている。クラウドサービス&ライセンスサポートの好調が業績の牽引役に。会社側では業績予想を非公表としているが、前期の増益率は3.0%増にとどまっていたほか、22年5月期の市場コンセンサスは1ケタ台の増益であり、想定よりも順調なスタートと捉えられているもよう。

6718  アイホン  2468  +117大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表、上半期営業利益は従来予想の15億円から28億円に、通期では45億円から50億円に引き上げている。増収効果や経費削減効果のほか、新型コロナウイルス感染拡大で一部経費を下期へ繰り越したことなどで上期の収益幅が大きくなっている。第1四半期実績からは上振れ期待が高かったとみられるが、上半期の修正幅の大きさは想定以上との見方に。

6533  オーケストラ  4470  +600急伸。前日に21年12月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の8.7億円から11.3億円、前期比64.8%増に引き上げ。デジタルマーケティング事業はインターネット広告市場が伸長する環境のなか、想定を上回る勢いで受注が堅調に推移しているもよう。また、デジタルトランスフォーメーション事業でも、注力中のSalesforce案件の受注が好調に推移し、利益率も想定以上に改善しているようだ。


《ST》

当コンテンツはFISCOから情報の提供を受けています。掲載情報の著作権は情報提供元に帰属します。記事の無断転載を禁じます。当コンテンツにおけるニュース、取引価格、データなどの情報はあくまでも利用者の個人使用のために提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。当コンテンツの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。提供されたいかなる見解又は意見はFISCOの見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。情報内容には万全を期しておりますが、保証されるものではありませんので、万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。 【FISCO】
for-phone-onlyfor-tablet-portrait-upfor-tablet-landscape-upfor-desktop-upfor-wide-desktop-up