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東洋電、ANAHD、神戸物産など/本日の注目個別銘柄


4507  塩野義薬  8315  +246大幅反発。ベトナム保健省と新型コロナウイルス対策などでの連携について基本合意と発表。開発中の飲み薬の臨床試験をベトナムで進めるほか、ワクチンの製造技術移管に向けて具体的な協議に入るようだ。治験参加者増加による開発の進展などを期待する動きともなっているもよう。また、三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を8000円から9700円に引き上げている。

6674  GSユアサ  2480  +69大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に、目標株価は2680円から3050円に引き上げた。製品価格引き上げ、製品構成改善、のれん代一巡などで今後の業績大幅回復が見込まれること、EV用リチウムイオン電池事業に対する中期成長期待が高まる可能性があること、22年3月期計画下方修正で当面の悪材料が出尽くしたことなどを格上げの背景としている。

8715  アニコムHD  870  +49大幅反発。いちよし証券はレーティングを「B」から「A」に格上げ、フェアバリューは1100円を継続としている。今後もペット保険市場の拡大が見込まれるほか、これまで培ってきた強みを活かした展開力が十分にあると考えられるなか、株価の下落を考慮したとしている。なお、今期に続いて、来期、再来期も2ケタの経常増益ペースが続くと予想している。

3407  旭化成  1164.0  +40.5急伸。世界最大級の水素製造装置を2025年に商用化すると報じられている。製造する水素価格を30年には現行の約3分の1へと引き下げることを目指すとしており、脱炭素のカギを握るとされる水素供給網の整備進展につながるものとして期待感が先行する形に。水素は現在、天然ガスやナフサから作ることが多いようだが、この製造装置を使えば製造過程でもCO2を排出しない「グリーン水素」を作ることが可能となる。

6505  東洋電  1148  +150ストップ高。慶応義塾大学発ベンチャーの音力発電、オーストリアのアンドリッツと協業し、2022年夏をめどに「循環型波力揚水発電」を実用化すると25日付の日刊工業新聞が報じた。波力を活用した発電は海洋国家である日本の電力事情にも適合するとみられており、市場拡大への期待感が高まりやすいようだ。再生可能エネルギー関連としての位置づけから人気化する展開に。

3036  アルコニックス  1305  -276大幅続落。434万8000株の公募増資、並びに、65万2000株のオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。増加する株式数は最大で、発行済み株式数の19.2%の水準となる。株式価値の希薄化や目先の需給悪化を警戒する動きが優勢となっている。調達資金はグループの設備投資資金や買収資金借入の返済資金などに充当するようだ。

3038  神戸物産  4370  +135大幅続伸。前日に10月の月次動向を発表している。単体売上高は前年同月比14.8%増、一方で営業利益は同78.4%増となっている。単体営業利益は上半期の前年同期比20.8%増に対して、下期も同20.4%増と同水準に。冷凍果物や冷凍野菜などが好調に推移したほか、飲食店の営業時間制限緩和に伴って、飲食店向け商材の需要も回復傾向となっているようだ。

8227  しまむら  10320  +290大幅続伸。前日に11月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比4.7%増で2カ月ぶりのプラス転換、客数が同2.3%増加したほか、客単価も同1.9%上昇している。一昨年対比では16.4%増の増加となっているようだ。気温の低下で冬物商品が売上を伸ばしたほか、トレンド商品やキャラクター商品なども好調のもよう。四半期ベースでも9-11月期はプラスに転じる格好へ。

9843  ニトリHD  19300  -935大幅続落。前日に11月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比6.7%減、客単価が同2.5%上昇した一方、客数が同9.0%減少し、7カ月連続のマイナス成長に。家具がマイナスとなっているほか、キッチンやダイニングなども伸び悩んだもよう。足元での円安進行もマイナスに響くと捉えられており、目先の業績に対する警戒感が先行する状況のようだ。

9202  ANAHD  2472.5  -148.0大幅続落。ユーロ円建てCB1500億円を調達すると発表している。20年12月に公募増資3000億円弱を実施して以来の資金調達となる。調達資金はデジタル投資、新ブランド立ち上げ資金、CB償還資金などに充当のもよう。転換価額は2883円に決定、全て転換された場合は発行済み株式数が11.06%増加することになる。潜在的な株式価値の希薄化をネガティブ視する動きが優勢となっている。
《YN》

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