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ミライアル、BEENOS、郵船など


3328  BEENOS  2179  +194急伸。海外向け購入サポートサービス「Buyee」やタグ設置のみで海外販売を可能にする「Buyee Connect」などを通じた、国内企業の越境EC支援実績が累計3000件を突破したと発表している。順調な実績の積み上げを受けて、今後本格的な回復が見込まれている訪日観光客からのリピート需要獲得を期待する動きが強まっているようだ。

3681  ブイキューブ  1070  +59大幅続伸。地図を使った視覚的機能を加えた「V-CUBE コミュニケーションマップ」を発表、7月から提供開始するとしている。複数拠点で同時に起きている事案とそれらに紐づくコミュニケーションを一つの地図上にまとめ、有事の際など強固なリアルタイムのコミュニケーションを支援するものとなるようだ。自治体を中心に、消防本部などでの災害対応や火災などへの対応を求められるシーンでの活用を想定している。

4238  ミライアル  2124  +224急伸。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は8.5億円で前年同期比2.6倍となり、従来計画の7.1億円を大きく上回った。また、上半期計画は13.7億円で同95.9%増益の見通しとしている。5G、IoTに係る通信機器の拡大が牽引役となり、プラスチック成形事業が堅調に推移すると見込んでいる。中間期末配当金は前年同期比5円増の25円としている。想定以上の好業績をポジティブ視する動きが優勢に。

9743  丹青社  838  -21大幅続落。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は8億円で前年同期比25.1%増益となり、上半期計画に対する進捗率は90.6%に達した。経済活動の制限が徐々に緩和されたことで、商業その他施設事業およびチェーンストア事業の需要が回復している。ただ、第2四半期が閑散期であり、通期計画25億円、前期比23.5%増との比較でサプライズはなし。受注高は前年同期比で減少しており、マイナス視の動きが優勢に。

6535  アイモバイル  1413  -40大幅続落。前日に第3四半期決算を発表。累計営業利益は36.8億円で前年同期比22.8%増となり、通期計画に対する進捗率は98.2%にまで達している。ただ、2-4月期は4.2億円で同1.4%減となっており、サプライズは乏しい結果。自社株買いの発表などを契機に足元は高値圏で推移していたこともあり、決算発表が目先の出尽くし感につながっているようだ。

2695  くら寿司  2990  -125大幅反落。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は3.2億円で前年同期比24.6%減益となっている。第1四半期6.9億円に対して、2-4月期は3.6億円の赤字となり、市場予想も下回っている。国内既存店売上は順調に回復も、広告宣伝費などの経費増が響いた。米国でも人件費負担が重しとなっているもよう。通期計画28.3億円は据え置いているものの、下振れ懸念の強まりにつながっているようだ。

6753  シャープ  1024  -62大幅反落。未定としていた23年3月期業績予想を前日に公表している。営業利益は650億円で前期比23.3%減としており、730億円程度の市場コンセンサスを大きく下回っている。完全子会社化する液晶パネル製造会社SDPなどが収益を圧迫するもようだ。比較的強気のガイダンスが多いとみられていたため、想定比下振れの業績見通しを受けて、先行きへの警戒感がより強まっているようだ。

3180  Bガレジ  2855  +152大幅反発。前日に22年4月期の決算を発表、営業利益は12億円で前期比20.1%増となり、従来予想の13億円は下回る着地に。一方、23年4月期は14.1億円で同17.1%増の見通しとしており、連続2ケタ増益予想をポジティブ視する動きが優勢に。年間配当金も前期比2円増の18円と計画している。業務の効率化や業容拡大に伴うスケールメリット創出によって、売上高、利益ともに拡大を想定しているようだ。

9101  郵船  9850  -740大幅続落。海運大手が軒並み安、海運セクターは業種別下落率トップになっている。APモラー・マークスが前日比8%安と急落するなど、海外海運大手の株安を受けて、国内関連銘柄に売りが波及する形になっているようだ。世界的な景気減速懸念による今後の運賃市況の低下などを懸念する動きになっているもよう。バルチック指数も前日は4%超の下落となっている。

8035  東エレク  57510  -1290大幅続落。前日の米国市場ではインテルが5%超安となるなど半導体関連株が軟化し、SOX指数も約2.4%の下落となっている。同社など国内半導体関連にも売りが波及する状況に。インテルCFOが一部のイベントにおいて、マクロ面は明らかに弱まっており、半導体業界だけでなく世界中の企業、実質的に全員が影響を受けることになると発言、売りのきっかけ材料とされたようだ。
《ST》

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