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ZHD、SUBARU、住友電工など


7974  任天堂  56930  +230もみ合い。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は1016億円で前年同期比15.1%減益、市場予想を100億円程度下回り、やや低調なスタートとなった。ソフト販売本数が想定よりも下振れしたようだ。通期予想は5000億円、前期比15.6%減を据え置いている。決算の実績値下振れはネガティブであるものの、新作発表への期待感などが株価の下支えとなっているようだ。

4689  ZHD  440.7  -54.4急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は497億円で前年同期比3.2%減益、ほぼ市場想定線上での着地とみられる。メディア事業、コマース事業などが順調も、先行投資負担などが収益抑制要因に。決算数値には大きなインパクトもない印象だが、Yahoo!ショッピング、LINE、PayPay間でのID連携が2023年以降になるとされていることを、ネガティブに受け止める動きが優勢のもよう。

8591  オリックス  2230  -112大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、純利益は619億円で前年同期比5.1%減となった。通期予想は非公表であるが、通期市場コンセンサスは3150億円程度とみられ、やや低調スタートと捉えられているもよう。売却益の計上が低水準であったほか、米国不動産やオリックス生命事業が伸び悩んでいるもよう。生命保険に関しては、足元でのコロナ感染再拡大の影響なども警戒される格好に。

4452  花王  5726  -24反落。前日に第2四半期決算を発表。4-6月期営業利益は307億円で前年同期比22.5%減益、第1四半期に続く2割超の減益となった。市場予想も50億円程下振れ。原材料費上昇などが影響した。つれて、通期計画は従来の1600億円から1450億円、前期比1.0%増に下方修正。値上げ効果による下期以降の業績反転に期待は残るものの、株価も高値圏にあることで、短期的な売り材料へとつながっている。

6326  クボタ  2080.5  -102.5大幅反落。前日に第2四半期決算を発表。4-6月期営業利益は546億円で前年同期比21.8%減となり、第1四半期の同14.6%減から減益率が拡大。一方、通期予想は従来の2500億円から2600億円に上方修正したが、2800億円程度のコンセンサス水準には未達。為替レート変更による円安効果が上方修正要因だが、固定費や販売費などのコスト負担も従来比で増大するようで、実質的な下方修正が嫌気された。

7270  SUBARU  2386  +186.5大幅反発。前日の場中に第1四半期決算を発表、営業利益は370億円で前年同期比25.2%増、市場予想を100億円程度下回ったことから、その後は売り優勢の展開となっていた。本日は一転して買いが優勢、第1四半期には未実現利益や品質保証引当金などの特殊要因が発生していることが明らかになり、実質的には想定を上振れる水準であったと評価されているもよう。米国では需要の減速感も見られていないとしている。

5802  住友電工  1554.5  +87.5大幅反発。前日に第1四半期決算を発表。営業益は190億円で前年同期比34.4%減、据え置きの通期計画1600億円に対して低進捗となった。ただ、ハーネスなど自動車関連事業に対する事前の警戒感は強かったとみられ、会社側でも想定線での推移としている。一方、情報通信やエレクトロニクスなど自動車以外の事業は総じて好調、自動車関連も今後は生産回復や値上げ進展が想定され、当面の悪材料出尽くしとの見方が先行。

9107  川崎船  10120  +530大幅反発。前日の前引け後に第1四半期決算を発表。経常利益は2674億円で前年同期比3倍となり、同時に9月末を基準とした1:3の株式分割実施も発表した。先に上方修正を行っていたことで、前日は発表後に出尽くし感が優勢となった。ただ、本日は株主還元強化を改めて評価する動きが優勢に。年間配当金は従来計画300円から実質600円にまで引き上げており、1000億円以上の追加還元検討も維持している。

5411  JFE  1414  -60大幅続落。前日に第1四半期決算を発表、税引前利益は1134億円で前年同期比32.7%増となり、市場予想を300億円程度上回った。鋼材価格上振れによる鉄鋼部門の好調が背景。一方、通期予想を公表しているが、税引前利益は2200億円で前期比43.4%減としている。コンセンサス並みの水準だが、業績ピークアウトがあらためて意識される形のようだ。なお、上半期末配当金は前期比20円減配の40円としている。

6976  太陽誘電  4450  -250大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は131億円で前年同期比13.2%減となり、市場予想を20億円程度下回っている。ロックダウンの影響が大きく、中国スマホやPC向けなどが減速のもよう。業績予想は修正していないが、第2四半期は前提為替レートを134円としていることで、上半期は実質下方修正とも受け止められている。今後は自動車市場の回復なども見込まれるが、下振れ懸念は先行へ。
《ST》

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