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スズキ、大日印、DNA研など


6594  日本電産  7145  -406大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は280億円で前年同期比36.8%減益、510億円程度の市場予想を大幅に下振れた。また、通期予想は従来の2100億円から1100億円まで下方修正。第3四半期業績の悪化に対する警戒感は高まりつつあったほか、欧州自動車事業を中心とした構造改革費用の計上が下方修正の主因であるものの、修正幅の大きさに対するネガティブインパクトが先行。

5401  日本製鉄  2731.5  +118大幅反発。前日は後場に入って大きく売り込まれる展開になったが、需給要因が中心との見方も多く、本日は押し目買いが優勢に。CB転換売りなどの指摘もされているが、いずれにせよ急ピッチの株価上昇の反動で売り圧力が強まったとみられる。また、エクソンモービルなどと国内製鉄所から発生するCO2を海外で地下貯留するプロジェクトに乗り出すとも本日は報じられており、環境対応への取組としてポジティブ視されている。

7269  スズキ  4720  +251大幅続伸。前日にマルチ・スズキが第3四半期決算を発表、10-12月期のEBITDAはコンセンサス、並びに、7-9月期の水準を上回る着地になったもよう。電子部品不足などの影響で販売台数は伸び悩んだものの、単価上昇などによるマージンの改善が寄与しているようだ。関心の高いインド事業の好調確認に加えて、連結業績への寄与なども想定され、ポジティブな反応が強まる形に。

4684  オービック  20960  +130続伸。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は161億円で前年同期比14.5%増となり、2ケタの利益成長が続く形となった。システムインテグレーション、システムサポートとともに堅調な推移が続いた。通期予想の596億円、前期比10.1%増は据え置いたものの、年間配当金は従来計画の220円から250円に引き上げ。決算サプライズは限定的であるものの、順調な業績推移を確認し買い安心感に。

6146  ディスコ  39000  -1400大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は243億円で前年同期比4.1%増、市場予想は20億円程度下振れたが、先に個別売上速報を発表しており、サプライズは乏しい。一方、非開示であった通期予想は1032億円で前期比12.8%増としているが、コンセンサスは50億円程度下振れている。為替前提など保守的ではあるものの、1-3月期の想定以上の収益鈍化をマイナス視する動きが優勢に。

7912  大日印  3000  +387急伸。米ヘッジファンドのエリオット・マネジメントが同社株式の5%弱を取得して、第3位の外部株主になったと英紙で報じられているもよう。同ファンドはアクティビストとして著名で、最近ではテクノロジーに特化した企業に投資しているとされている。エリオットは過去数カ月で投資を増やし、現在の出資額は約3億ドルとみられているようだ。一段の買い増しや企業価値向上策への圧力が高まるとの期待が先行へ。

3635  コーエーテクモ  2444  +53大幅続伸。大和証券では投資判断を新規に「2」、目標株価を2900円としてカバレッジを開始している。開発力が一段と高まっていると判断しており、今後は一層の成長が期待できると評価。中計では25年3月期営業利益を400億円としているが、大和では559億円と予想、さらに、中計で掲げている項目が全て達成されれば805億円になるとも試算のようだ。なお、その場合には4800円の評価も可能としている。

4733  OBC  4990  +215大幅続伸。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は34.7億円で前年同期比20.6%減益、ソフトウェアの更新時期の一巡によってオンプレミス需要が減少しているようだ。ただ、7-9月期水準は上回り、市場コンセンサス水準での着地となっている。通期業績下方修正への懸念も強かった中、通期予想の169億円、前期比3.4%増は据え置いており、いったん安心感が強まる状況にもなっているもよう。

6481  THK  2724  -14反落。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に、目標株価も3100円から2900円に引き下げた。23年12月期は半導体関連を中心とした産業機器関連の受注弱含みで、大幅減益に転じると見込んでいる。営業益は22年12月期見込みの480億円に対して、23年12月期は320億円を予想。400億円程度のコンセンサスも下振れると。

2397  DNA研  707  +100ストップ高比例配分。三井化学との資本業務提携が買い材料視されている。第三者割当で新株を発行、三井化学は発行済み株式数の8.24%を保有する大株主となる。診断事業における開発アイテムに関する協業などを行っていく計画。調達資金は肺がんコンパクトパネルの販売促進及び次世代品の開発に充当するもよう。株式価値は希薄化するものの、それ以上に業務提携による今後の業績への寄与を期待する動きになっている。
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