May 17, 2018 / 10:56 AM / 3 months ago

馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術:~オンライン旅行・インバウンド~


*19:52JST 馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術:~オンライン旅行・インバウンド~
皆さま、こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。
『馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。

旅行業界最大手のJTBが4月にまとめたGW期間中の旅行動向によると、今年は日並びの良さから、国内旅行の総旅行人数は過去最高となり、総旅行消費額も前年比2.8%増の1兆174億円と1兆円の大台を超えたとも言われています。そこで、今回は、「オンライン旅行予約サイト」関連や「インバウンド」、「民泊」について見ていきます。

●オンライン旅行予約サイト

旅行業界好況の恩恵を受ける企業として、これまではグループに旅行会社を持つ航空、電鉄会社やホテル、レジャー施設が代表的でした。しかし現在、オンラインによる航空券、ホテルなどの旅行予約サイトが急成長を遂げており、旅行関連として注目を集めています。

オンライン旅行サイトでは、楽天4755が展開する「楽天トラベル」、リクルートHD6098グループが展開する「じゃらん」、一休をグループ化したヤフー4689の「ヤフートラベル」、そして、旅行業界全体でも最大手のJTBが展開する公式サイトが一般的に4大大手とされています。

しかし、旅行券の比較サイトのアドベンチャー6030や、航空券予約サイトのエボラブルアジア6191、クルーズに特化したベストワンドットコム6577などが業績を伸ばし、次々とIPOを成功させていますね。

●旅行業界は「インバウンド」「東京オリンピック2020」「民泊」というキーワード

旅行業界に注目すべき理由は業績拡大IPO企業の増加だけではありません。予約サイトや比較サイトの成長とともに、保険や人材派遣など、周辺ビジネスも拡大して関連企業も増えてきているのです。さらに、2016年にヤフーが当時上場していた一休を、2017年にはニッコウトラベルを三越伊勢丹HD3099が買収したほか、上場企業による未上場企業の旅行会社の買収も相次いでいるのがこの業界の特徴です。オンライン旅行業界は「インバウンド」「東京オリンピック2020」「民泊」という物色キーワードにも関係しており、今がホットな物色テーマでもあります。

●インバウンド・民泊関連のテーマ
不動産セクターではプロパスト3236が注目です。同社はシノケングループ 8909と連携して本格的に民泊プロジェクト立ち上げています。政府の後押しもあるとみられている民泊市場の拡大は関係する株価を強く刺激しています。

また訪日観光客の大幅な増加により宿泊施設不足が問題となっています。施設不足を受け、6月15日には「民泊新法」が施行されるなど、民泊運営のルール整備が進んでいます。株式市場でもこのスケジュールを意識して物色人気が盛り上がる可能性があります。

●代表的なオンライン旅行予約サイト・インバウンド・民泊の関連銘柄
では、具体的に「オンライン旅行予約サイト」「インバウンド」「民泊」の中で注目している銘柄をピックアップしてフィスコアプリで調べてみたところ、下記の銘柄がありました。

(オンライン旅行関連)
エボラブルアジア6191、日本エマージェンシーアシスタンス6063、サイネックス2376、ヒト・コミュニケーションズ3654、ヤフー4689、ネクスグループ6634、楽天4755、シェアリングテクノロジー3989、リクルートホールディングス6098、手間いらず2477、市進ホールディングス4645、三越伊勢丹ホールディングス3099、クルーズ2138、オープンドア3926、アドベンチャー6030、ベストワンドットコム6577

(民泊・インバウンドの中で注目している銘柄)
プロパスト3236、シノケングループ8909、ルーデン・ホールディングス1400

●トレードステーションのチャート分析とマトリックスで出来高バーのチェック
ルーデン・ホールディングス1400はマンションなど住宅リフォームを手掛けるほか、ビルの総合管理や不動産開発などを展開しています。また、中国の大手旅行会社と提携し、中国人富裕層の集客ターゲット層として、訪日外国人観光客向け不動産視察ツアーなどを行っています。日足チャートでは、720円を越えると一段高となっています。直近高値840円を目指す展開となっております。マトリックスの出来高バーでも800円付近では出来高ができていますので、この値段帯をブレイクすると、上値追いの展開となりそうです。

次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとトレードステーションのツールについてお話します。

※「馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版(マネックス証券が提供)を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。

(フィスコ企業リサーチレポーター 馬渕磨理子)



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